アイコン トヨタもホンダも来年、電気自動車=EVを本格販売へ

 

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トヨタは小型の電気自動車(EV)を来年冬(20年冬)に発売する。ホンダも来年、小型車を発売する予定で、消費者の間で環境意識が高まる中で電気自動車の普及が進むか注目される。
トヨタのEVは2人乗りで、幅が約1メートル30センチと軽自動車よりもさらに小さく、運転の初心者や高齢者が買い物など、日常の近距離の移動に使うことを想定している。
このため、1回の充電による走行距離を100キロ、最高速度も時速60キロに抑え、小型化を実現したという。
トヨタがEVを国内で本格的に販売するのは初めてで、トヨタは、EVの普及のきっかけになることを期待している。充電のサービスなども広げ、より使いやすくしたいとしている。

EVについては、ホンダのほかマツダも1回の充電で200キロほど走行するEV販売を来年以降に検討していて、いずれも今月24日に始まる東京モーターショーで一般に公開する。
国内では、日産・三菱が先行して電気自動車を販売してきたが、価格が割高なこともあって販売台数は新車全体の0.5%にとどまっていて、各社が乗り出すことで普及が進むか注目される。

以上、

パソコンのようにオプションでメモリ(=二次電池)を増加させたら、走行距離を伸ばすことができようか。
行き先ボタンを押せば、(電池残量で)行くことができるか、往復できるかなど車両が音声で回答するシステムを導入すれば、電池量の心配が軽減されることだろう。
4輪車も100Vの電灯線でそのまま充電できたら、急速充電スタンドの必要性も軽減されるだろう。
中国勢が台頭し、二次電池代も大幅に安くなり続けるはずだ。
現在の二次電池代は、車両価格の1/3前後、以前は1/2だった。

中国では2019年からNEV販売台数のノルマ(10%)をかけられ、トヨタもホンダもマツダも販売せざるを得ない状況に追い込まれ、ホンダは自社製、トヨタは合弁相手社から車両のOEM供給を受け販売している。
中国では19年から補助金も減らしているが、その補助金対象条件も1回満タン充電250キロ以上の適用と厳しくなっている(昨年まで150キロ以上)。そのため、EV価格が上昇し、米中貿易戦争で車両が販売不振に陥る中、さらに売れなくなっている。

ミニクーパー型の「ホンダe」のようなデザインスタイルも必要。
デザインも重視する世代が既に高齢者に至っている。トヨタはこれまで同様、力で販売する時代を続けたら、いつか淘汰されだろう。

↓左は田舎のおっさん用?、右のホンダ車が俄然有利。

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[ 2019年10月18日 ]

 

 

 

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