トヨタもホンダも来年、電気自動車＝ＥＶを本格販売へ
トヨタは小型の電気自動車（ＥＶ）を来年冬（２０年冬）に発売する。ホンダも来年、小型車を発売する予定で、消費者の間で環境意識が高まる中で電気自動車の普及が進むか注目される。
トヨタのＥＶは２人乗りで、幅が約１メートル３０センチと軽自動車よりもさらに小さく、運転の初心者や高齢者が買い物など、日常の近距離の移動に使うことを想定している。
このため、１回の充電による走行距離を１００キロ、最高速度も時速６０キロに抑え、小型化を実現したという。
トヨタがＥＶを国内で本格的に販売するのは初めてで、トヨタは、ＥＶの普及のきっかけになることを期待している。充電のサービスなども広げ、より使いやすくしたいとしている。
ＥＶについては、ホンダのほかマツダも１回の充電で２００キロほど走行するＥＶ販売を来年以降に検討していて、いずれも今月２４日に始まる東京モーターショーで一般に公開する。
国内では、日産・三菱が先行して電気自動車を販売してきたが、価格が割高なこともあって販売台数は新車全体の０．５％にとどまっていて、各社が乗り出すことで普及が進むか注目される。
以上、
パソコンのようにオプションでメモリ（＝二次電池）を増加させたら、走行距離を伸ばすことができようか。
行き先ボタンを押せば、（電池残量で）行くことができるか、往復できるかなど車両が音声で回答するシステムを導入すれば、電池量の心配が軽減されることだろう。
４輪車も１００Ｖの電灯線でそのまま充電できたら、急速充電スタンドの必要性も軽減されるだろう。
中国勢が台頭し、二次電池代も大幅に安くなり続けるはずだ。
現在の二次電池代は、車両価格の１／３前後、以前は１／２だった。
中国では２０１９年からＮＥＶ販売台数のノルマ（１０％）をかけられ、トヨタもホンダもマツダも販売せざるを得ない状況に追い込まれ、ホンダは自社製、トヨタは合弁相手社から車両のＯＥＭ供給を受け販売している。
中国では１９年から補助金も減らしているが、その補助金対象条件も１回満タン充電２５０キロ以上の適用と厳しくなっている（昨年まで１５０キロ以上）。そのため、ＥＶ価格が上昇し、米中貿易戦争で車両が販売不振に陥る中、さらに売れなくなっている。
ミニクーパー型の「ホンダｅ」のようなデザインスタイルも必要。
デザインも重視する世代が既に高齢者に至っている。トヨタはこれまで同様、力で販売する時代を続けたら、いつか淘汰されだろう。
↓左は田舎のおっさん用？、右のホンダ車が俄然有利。
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