アイコン CX-3爆買い 11月の米自動車販売 日本勢好調の3.5%増 マツダ18%増記録 

 

 

日本車メーカー6社が3日発表した11月の米新車販売台数は、前年同月比3.5%増の52万4211台になったと発表した。増加は2ヶ連続。

11月29日の「ブラック・フライデー」を皮切りに始まった年末商戦が好調な滑り出しとなっているほか、前年より1日多い営業日が週末であったことが押し上げ要因となった。

トヨタの販売台数は9.2%増の20万7857台、主力の多目的スポーツ車SUV「RAV4」が26%増、セダン「カローラ」が17%増と大きく伸びた。年末商戦に向けたキャンペーンなどが奏功したという。

最も伸び率が大きかったのがマツダ。販売台数は18%増の2万4374台。

欧米の有力紙で高く評価された記事が掲載され続けている小型SUV「CX-3」が67%増と牽引したほか、主力の「CX-5」も30%増と絶好調だった。

ただ、唯一マイナスとなったのが日産。販売台数は▲15.9%減の9万2947台となった。値引きの原資となる販売奨励金を削減したことが、引き続き販売苦戦につながっている。

以上、報道参考

 

日産は、ゴーン逮捕で日産タタキを演じた欧米紙の影響により販売不振に陥り、やっと回復してきたところで、西川社長問題が外紙でも取り上げられ、再び信用失墜、そうした経営陣の問題が販売に悪影響しているほか、新車やフルモデルチェンジ車の投入時期も遅れに遅れている。

日産は来春以降、大量に新車投入攻勢に出ると発表しているが、客離れが進み手遅れ状態の可能性もある。そんなこんなの決断遅れで、前回潰れそうになったのだろう。

同社に求められているのは、経営体制の強化や、ルノーとの関係ではなく、顧客をワクワクさせる新車投入だ。

 

追、追加データは随時記事掲載。

[ 2019年12月 4日 ]

 

 

 


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