また、昨年には防衛省が２０２６年に「高速滑空弾」の就役を計画していることを明かしたことにも言及している。
記事は、極超音速滑空体ミサイルについて、速度がマッハ１０を超え、末端部分は不規則に弾道を変えることができるとともに、小型であるために相手から発見されにくく、迎撃ミサイルシステムも現時点では開発されていないと説明している。「それゆえ、今後数年、いや十数年の間、このミサイルは打ち放題ということになる」と伝えた。

日本は、島嶼防衛用高速滑空弾を平成３０年度から開発に当たっており、ロケットモーターの長さと直径は、石垣島から尖閣諸島まで約２００km、沖縄本島から尖閣諸島までなら約４５０kmの射程が必要になり、相当の大きさとなり、実質、短距離弾道ミサイルとなる。当然、艦対艦、地対艦、艦隊地の攻撃ミサイルにも転用できる優れものだ。
小型化すれば、戦闘機にも搭載でき、わざわざ高価な米国製空対艦ミサイルを購入する必要もなくなる。大量生産すればコストも下がる。おまけに、朝鮮半島外に販売することもでき、さらにコストダウンが図れる。