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<いつか来た道>
過去、日本勢が世界を凌駕したTV、しかし、低価格帯で圧倒的な価格差により韓国勢が優位に立ち、その利益により、プレミアム市場でも席巻し続けている。
日本勢は、リーマンショックによる政府の安易な景気刺激のエコ家電政策により、国内に現を抜かした。それも消費者が買わざるを得なくなる地デジ政策まで打ち出されていたことから、バカ売れ状態に。ところが、エコ家電の補助が終了するやいなや国内ではまったく売れず、世界でも韓国勢に市場を完全に奪われていたことから、販売する場所すらなくし、日本家電業界は、シャープもソニーもパナソニックも東芝も日立も三菱も全滅した。

2017年8月13日、韓国・ソウル経済によると、世界のテレビ市場で近年「絶対強者」の位置に君臨していた韓国企業、サムスン電子とLG電子の先行きに赤信号が灯っていると報じた。
プレミアムテレビ市場では、まだ位置を守っているものの、日中メーカーの追撃に、一部地域と製品群でその地位が揺らいでいるという。

<小型市場ではTCL大躍進・首位に>北米市場
市場調査会社IHSによると、今年第1四半期(1〜3月)、北米の小型テレビ(30インチクラス)市場でシェア23.8%のサムスンを抑え中国メーカーのTCLが24.7%で首位となった。
同市場でサムスンは15年27.1%、16年26.2%と圧倒的シェアを占めてきたが、昨年のシェアがわずか6.1%だったTCLに、突然その座を明け渡すことになった。

<超大型市場ではソニー>北米市場
一方、大型テレビ分野ではソニーが躍進した。ソニーは、北米の超大型テレビ(70インチ以上の)市場で、今年第1四半期39.2%のシェアを記録して38.9%のサムスン電子を上回った。
ソニーは、15年16.9%、16年26.9%とシェアの拡大を続けている。

ソウル経済は、「韓国のテレビメーカーに対し、ソニー、シャープ、パナソニックなど日本の家電は『賞味期限切れ』、中国家電は『価格勝負』という認識が強かった。
しかし、最近の(日中企業の)追撃の様子を見ると、『このような認識には、転換が必要』というのが専門家たちの評価だ」と指摘していね。
実際、TCLは「単に低価格攻勢だけでシェアを伸ばしたのではない」との評価を受けているという。
以上、

TCLは、単に安価なだけではない。中国スマホに見られるように品質も機能も大幅に向上している。そのバックには日本や欧米、台湾・韓国の部品部材メーカーがひしめいている。
韓国勢は、常に高品質・高機能・低価格化を強いられることになる。上流で流れが変わると川下では激流に、下流では大河になり、流れを変えることはできない。すでに韓国勢はTVなどの家電製品による利益は現実出ていない。

中国は、内製化をはかるという国家政策により2018年にかけ、半導体やディスプレイの巨大工場がいくつも完成してくる。中国勢は部材をさらに安価に手にすることができるようになる。

海外勢が優位な回路設計にしても、すぐ解析して、すぐ製品に応用させることができる水準に達している。技術をパクられたとしても、外国勢は、中国で販売する限り、(中国政府の圧力により販売できなくなることから)黙るしかない。

市場が大きい大型から小型TVの価格競争帯域では、今後、競争に明け暮れ、利益が出なくなるのは必然。しかもライバル会社が竹の子のようにある。

TCLは、2004年には、すでにRCAブランドを有するトムソンと提携して世界市場へ。2014年にはウォールマートで販売している三洋電機のメキシコ工場(実質、パナ社から15億円で購入)を買収し、米市場で優位に立つ足がかりを構築していた。

ソニーも開発に投資できる経営体質になり、音質や映像に独自技術も多く、ブランド価値も復活してきている。

日本勢のほとんどは、すでにTV事情を切り捨てており復活はないが、SONYのような企業復活はある。これまで、垂直型に何でもかんでも自社生産するスタイルから、部品部材を社外調達し、生産工場投資やそのリスクを減らし、開発と販売に注力できるようにしている。
また、アップルのように生産工場を持たず、鴻海FOXCONNなどEMS巨大メーカーに、生産を委託することも可能となっている。

しかし、韓国勢は、日本勢を真似たことにより垂直型、すべて内製化しており、販売不振に陥った場合の経営への影響は計り知れないものになる。現在の利益は、急騰した半導体やディスプレイの販売によりもたらされている。