ワクチンは、人工的に軽度の感染状態を作り出し中和抗体を作り出し、新コロナウイルスに対して防衛機能を発揮させ、感染を防止する薬剤。
新コロナでは、すでに10数種のワクチン候補が臨床試験に入っているが、その抗体が体内でどれほどの確率で形成されるのか、存続期間はどれほどかなど、まだ不明な点も多すぎる。

6月18日にネイチャーMで掲載された中国の研究チームの報告では、感染者の90%以上が感染2~3ヶ月後、免疫グロブリンG(IgG)抗体(免疫の1種)が急減。退院後8週が過ぎると、無・有症状者ともに平均減少量が70%を超え、無症状患者の40%、有症状患者の12.9%ではIgGが検出されなかったと発表している。
しかし、再感染者の数は限られ、ほかの抗体の存続の見方もなされているが、まだ不明な点ばかり。

ロイターは次のように、抗体治療薬開発について記載している
世界は今、新型コロナウイルスのワクチンを待望しているところだが、次の大きな前進はがんなどの治療に広く用いられている生命工学的な抗体療法から得られるかもしれない。新型コロナウイルスを特定して攻撃する「モノクローナル抗体」(特殊な細胞の複製から作り出す抗体医薬品)の開発は有力科学者らからお墨付きを得ており、米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長も、新型コロナに対する「確実性がかなり高い手法」と評価している。

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ウイルスがヒトの体内に入って最初の防御を通過すると、もっと特殊な抗体反応を開始、侵入ウイルスを標的にする細胞が作られる。そうした細胞には、ウイルスを認識して封じ込め、感染の広がりを防ぐ抗体が含まれる。
科学者は新型コロナ感染からの回復に抗体が果たす役割をなおも解明中。しかし、製薬メーカーは適切な抗体やその組み合わせが感染の進行を変えられると確信している。

米リジェネロン・ファーマシューティカルズのクリストス・キラトソウス最高経営責任者(CEO)はロイターの取材に「抗体は感染を防ぐことができる」と語った。
同社は2種類の抗体から成る「抗体カクテル」を実験中。2種類を使うのは、1種類だけよりもウイルスがすり抜けるのを止めやすいだろうという考え方。実験の有効性データは今夏の終わりか秋の初めまでに得られると見込んでいる。
米政府は6月、リジェネロン社と新型コロナ抗体の4億5000万ドル分の供給契約を結んだ。同社によると、当局の承認が得られれば速やかに米工場で生産を開始できる。

米イーラリ・リリー、英アストラゼネカ、米アムジェン、英グラクソ・スミスクラインは、こうした療法の成功が証明された場合に供給を大量化するための製造資源共有計画について、米政府から承認を得ている。
製薬ライバル社同士のこうした協力は異例。
ただ、モノクローナル抗体の製造は複雑で、なおも生産設備能力は限られている。
アストラゼネカは、2種類の抗体の組み合わせの臨床試験を数週間内に始める計画としている。
その一方、イーライリリーも6月に2種類の抗体候補の臨床を始めたが、同社としては1種類の投与法に重点を置いていく構え。
以上、ロイター参照

日本政府はワクチン開発に100%期待を寄せている。
しかし、米政府は開発された場合の購入権も含め膨大な研究開発支援金や製造を担当するメーカーに対して拠出しているが、日本は国内のワクチン開発中の会社に対して数十億円の支援に留まり、米国と比較した場合、本気で日本製のワクチン開発には期待していないようにも見て取れる。

韓国のセルトリオン社は7月30日、
新コロナ感染症の抗体治療剤「CT-P59」が、英国医薬品医療製品規制庁(MHRA)から臨床試験第1相の承認を受け、患者募集に突入すると発表している。
CT-P59は、セルトリオンが新コロナ治療剤の新薬として開発中の遺伝子組換え抗体治療剤。
韓国企業は野心的で海外で展開する能力に長けている。
日本はまだ富士山より高い開発規制やくだらない開発ルールがあり、開発しても安倍首相の野一言がなければ、緊急事態の意識もなく、前に進まさせない厚労省の屈強な医療行政。

新コロナウイルス感染症に対しては、感染検査基準のハードルを富士山より高くし、さらに余計な感染検査はするなとおふれを出していた厚労省。最初からボタンの掛け違いを行い、感染検査が厳しい故に重症化させてしまった感染者が病院に担ぎ込まれ続け、治療対応が遅れ、死者も1000人以上発生させている(一次感染拡大が収束化するなか5月8日に是正している)。

アビガン(富士フイルム)でもイベルメクチン(大村教授)にしても、新コロナに対して海外で試験臨床研究され、効能が逆輸入されている。
日本の抗ウイルス薬はほかには日医工などのデカドロンとフサン、帝人ファーマーのオルベスコ、小野薬などのフオイパンがある。
しかし、決め手になっている抗ウイルス薬はギリアド社のレムデシビルも含め世界中でまだない。
中国でも国内ワクチン開発や治療薬開発に1300億円を投入している。
そうした日本政府も海外へのワクチン開発へは国連や開発企業に対して途上国支援、買付条件付で巨額を提供している。

日本の新コロナワクチン開発は、
DNAワクチン/阪大/アンジェス/タカラバイオ
不活化ワクチン/KMバイオロジクス/東大医科研/感染研/基盤研
mRNAワクチン/東大医科研/第一三共
組換えタンパクワクチン/感染研/UMNファーマ/塩野義
ウイルスベクターワクチン/IDファーマ/感染研
組換えタンパクワクチン/Medicago(加)/田辺三菱(日)