ＢＴＳ（防弾少年団）が所属する芸能事務所、ビッグヒットエンターテインメントの株価が１０月２６日株式市場で、前日比▲９．５７％安の１５万６０００ウォン（約１万４５００円）で取引を終えた。
上場初日の１５日には投資家の買いが殺到し、株価は一時３５万１０００ウォンまで高騰したが、半値以下に下がった。
高値で買い進んだのは「個人にわか投資家」、売ったのは企業など「その他投資家」や「大株主の投資ファンド」などとなっている。
今後、さらに▲１３％程度下がれば、公募価格の１３万５０００ウォンを割り込む。

すべての条件が価格下落スパイラルに陥っており、どこまで下がるか予断を許さない。
機関投資家、私募ファンドとそれにダボハゼの私募ファンドが下げ続く株価に売りに回っており、売りが売りを呼ぶ悪循環に陥っている。

ビッグヒットエンタメ株は、機関投資家向け割当公募株１５２万株には、保有義務期間がついており、期日到来では株価がさらに下がる可能性がある。

それを見越して機関投資家は、月末まで値を吊り上げ、所有する公募価格での所有株を解禁日以降に売却する可能性もある。
ただ、カカオの上場でも義務期間解禁日には７％も株価が下落していた。

機関投資家が買い出動すれば、それに合わせて、個人投資家が損切りで売り浴びせ、株価が上昇に転じない可能性もある。
一方で、反転期待により、機関投資家に加えて個人投資家も損を取り戻すため買い出動し、急騰に転じる可能性もある。
ただ、個人投資家の平均購入株価は上昇２日間では２５万ウォン台とされており、少しでも値が上がれば、売り浴びせる可能性が大きい。しかし、総じて個人投資家は２１日以降も株価の反転期待で買い越しており、機関投資家の食い物になっているようだ。

格言：見切り千両、
持株に見切り、銘柄に見切り、購入コストを下げる追い買いは禁じ手

＜大株主の売却で下落＞
機関投資家向け公募株ではなく以前から所有していたビッグヒット株を所有していたメインストーンとイーストーン第１号プライベートエクイティ合資会社（イストーンＰＥ）、メインストーンは上場時の持株比率６．９７％⇒売却後持株比率は３．６０％／平均売却価格２２万９７７０ウォン売却、イストーンＰＥも２．１９％⇒１．１２％／平均売却価格２２万９７７０ウォンで、当２投資ファンド合計で１５８万株売却し３６００億ウォン（約３３３億円）を取得している。
投資価格＝調達コストは不明ながら、膨大な利益を手にしたものと見られている。

株価が落ち着かなければ、今後の株価は読めない。

機関投資家へ保有期間義務の割当株は１５２万７８７９株、義務期間は月末と１１月１５日、株価はそれを意識した動きになる。

株は企業の業績向上の夢を買うもの、
ビッグヒットエンタメ株価下落要因に
①上記の機関投資家の割当株の売買解禁が今月末と来月１５日に到来すること。
②ＢＴＳは現在どう見てもピークであり、これ以上の稼ぎには限界が見えること。
③文大統領の決断しだいだろうが４人全員が２年前後の徴兵を控えていること。
④また、ビッグヒットエンタメにはポストＢＴＳの存在がない。
⑤ＢＴＳの政治的な失言
が挙げられようか。

ＢＴＳのＭＶが１０億回に達しようと、しばらく現状維持はできても、これまでのような高い成長率を期待できる環境になく、韓国特有の民族ロウソクに火を付け、ロウソク民心隊や正義連などが買い出動して、今回の下落幅の倍返しを演出するのか、文大統領銘柄だけに誰にもわからない。

格言：株価は株に聞いてみなはれ。