そうしたなか、矢野経済研究所は次の調査要綱にてパチンコ経営企業・店舗の調査を実施した。
　１．調査期間：２０１０年１０月～１２月
　２．調査対象：全国のパチンコホール経営企業４，１０９社および同企業の経営する店舗
　３．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・ｅ－ｍａｉｌによるヒアリング、ならびに文献調査併用

＜調査結果サマリー＞
◆２０１０年１２月末のパチンコ店舗数、企業数は減少傾向が続く
　　２０１０年１２月末現在、全国のパチンコ店舗（ホール）数は１１，９５２店舗、ホール経営企業数は４，１０９社であった。
２００９年同時期の調査結果と比較すると、店舗数は（１２，３６８店）から▲３．４％（４１６店）減少し、経営企業は▲４．５％（１９４社）減少している。

◆パチスロ機の人気回復傾向が顕著に
　２００９年秋以降、ヒット機の登場を受けてそれまで低迷していたパチスロ機の人気が徐々に回復、２０１０年はパチスロ機を増台する店舗が相次いだ。今後もこの傾向は続くとみる。

◆「低貸玉パチンコ営業」の普及が進む
　経済環境の悪化でユーザーの余暇費用が削減される中、低料金でパチンコ機を遊ぶことができる、いわゆる「低貸玉パチンコ営業」を導入する店舗が増加している。その勢いは全店舗数の７割に迫っている。