だが、ほとんどのメディアは、このデモを報道することがなかった。
ある報道関係者は「もしこのデモを生放送で流せばかなりの視聴率がとれた」と話す。

そんな中、東アジアの文化に詳しいアメリカのブログ「ａｓｐｏｐ」では、日本でなぜ韓国文化がブームなのかを考察している。

ソース元：サーチナ
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0829&f=national_0829_069.shtml　　

中でも注目されるのは「まず第1にフジテレビの多くの株主が韓国人だということ。
次に韓国政府が日本の広告会社電通によって韓流ブームを販促している、第3にまたフジテレビは日本の国家主義を検閲していること」
「また韓国人がフジテレビの20％以上の株を所有しているが、フジテレビはこの事実を隠すため、株主情報を隠した」という文章である。

放送法では放送法第52条の8は、外国人が議決権付きの株式のうち20％以上を保有しそうになった場合、その取得者を株主名簿に記載することを拒否する権利や、超過株式に議決権を認めない権利を規定している。
しかし、フジテレビの議決権付き株式の外国人保有率は19.99%であり、法律上は電波法に違反していないことになっている。

なんとも怪しい保有率ではあるが、２０％超えそうになるたびに外国人株主を名簿からはずしていると聞くから、それもそのはず。

ほかに、80％が韓国人に所有されている、テレビ番組の主要なスポンサーにもなっているパチンコ産業についても述べている。

筆者は最後に、「なぜ日本人は自国の文化をテレビで見ることができず、その代わりに韓国の文化を無理やり与えられるのだろう？日本人は自分たちの国家主義を取り戻すべきではないか」と結んでいる。

まさしく正論ではあるが、
もし仮にこれがアメリカの大メディア発信だとしても、日本の腐った報道メディアは動くことは無いだろう。