アイコン ゲオ泥沼化/遠藤家が沢田一家を完全放逐か

同社は3月14日、取締役会議の決議を得ず一部取引先に対して不正な支出があったとして、沢田前会長、森原前副会長、久保田前副社長の3人に対して、総額4億6,539万3,500円の損害賠償請求訴訟を提訴した。
34歳の若い社長だから、何をやらかすかわからないが、徹底的に旧経営陣を放逐するようだ。だんだん血みどろの戦いになってきた。
遠藤結蔵社長は、筆頭株主であり、また第2位の城蔵屋のオーナーでもある。大株主としての顔と社長の顔の両面でこの戦いを進めているようだ。同社の利益からすれば・・・大したことはないと思われるが、それより、損なう信用や大阪のような恐怖政治では社員が心配である。

<ゲオHの歴史>

1980年6月 - 沢田喜代則(2代目社長)がレンタルレコード店を個人創業。
1986年6月 - 遠藤結城(初代社長)がビデオショップを個人創業。
1988年4月 - 遠藤結城が(株)エー・ブイ・ステーションを設立。
1989年1月 - 沢田喜代則が愛知県半田市岩滑中町に(株)テープ堂設立。
12月 - エー・ブイ・ステーションが(株)ゲオミルダに商号変更し、(株)エスポコミュニケーションズの傘下に入る。この時より「GEO」の商標を使い始める。
1992年5月 - ゲオミルダがエスポ傘下から独立、テープ堂と資本提携。テープ堂は(株)ゲオステーション(現在、存在する同名会社とは別会社)に商号変更。
1995年4月 - ゲオステーションがエスポから「GEO」の商標権を譲り受ける旨の契約を結ぶ(実際の譲渡は1997年(平成9年)7月)。
11月 - ゲオステーションが(株)ゲオに商号変更。
1996年4月 - (株)ゲオを存続会社として、ゲオとゲオミルダが合併。
1998年1月 - フランチャイズ店舗の全国展開を開始。
1999年3月、(株)ビーエックス(現(株)株式会社城蔵屋)遠藤結蔵が代表取締役就任
1999年11月 - 日本ブロックバスター(米国で当時レンタルビデオ最大手だったブロックバスターと藤田田の合弁企業)を買収し「(株)ゲオグローバル」に社名変更(藤田商店が今でもゲオHの大株主)。
2000年11月 - 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン(現ヘラクレス)に株式上場。2004年1月 - 東証、名古屋証券取引所市場第一部上場。
2001年7月 - 東和メックス他3社から131店舗の営業譲渡を受ける。
2003年6月 - オンラインDVDレンタル事業のGEOLAND(ゲオランド)を開始。
6月 - 遠藤結城が事故死。沢田喜代則が社長就任。
(東京地裁は2009年10月21日、2004年6月「ゲオ」創業者の遠藤結城社長=当時(53)=が死亡した交通事故をめぐり、遺族が「買ったばかりのSL350車両の欠陥が原因」として、メルセデス・ベンツ日本に対して約5億88百万円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、請求を棄却した。(ベンツを降りたら車が坂で動き出し、止めようとした社長がガードレールと車に挟まれ死亡した事件)
2007年6月、吉川恭史が社長就任、沢田喜代則が会長に。
2010年1月、森原哲也が社長就任、吉川恭史は平取に。
2011年10月7日、元関係会社の(株)エンタウェイブへの不明朗な支出が記事に(リーク記事)。
10月27日、元関係会社の(株)エンタウェイブへの不明朗な支出についての社内調査委員会を発足させる。
11月1日、遠藤結蔵が社長就任、森原哲也が副会長、沢田喜代則は会長留任
12月21日、沢田喜代則会長、久保田副社長、大橋取締役が辞任。
2012年3月14日、沢田元会長、森原元副会長、久保田元副社長の3人に対して、4億65百万円の損害賠償請求訴訟を提訴。
遠藤結蔵:1978年1月生(34歳)、2000年11月入社、2004年取締役就任。

平成23年9月30日現在のゲオHの主要株主
所有株数
割合(%)
遠藤 結蔵
93,338
15.94
(株)城蔵屋
51,920
8.87
(株)ゲオ
41,364
7.06
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 
35,414
6.05
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口)
27,942
4.77
インターナショナルレジャーコーポレイション(株) 
19,800
3.38
(株)藤田商店 
19,800
3.38
常興薬品(株)
17,829
3.04
遠藤 素子
14,333
2.44
日本トラスティ・サービス信託銀行(株)(信託口9)
12,645
2.16
334,385
57.14
<ゲオHの業績推移>
連結/百万円
2009年3月期
2010年3月期
2011年3月期
売上高
252,198
241,491
253,082
営業利益
10,224
13,287
14,094
経常利益
9,744
13,845
14,447
当期利益
1,654
6,665
7,512
 
[ 2012年3月15日 ]
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