加藤教授らの研究チームは、国際共同研究などで採取された南鳥島周辺のＥＥＺ内の海底ボーリング試料を分析した結果、島の南西約３１０キロ、水深約５６００メートルの海底の泥に最大約１７００ｐｐｍ、平均約１１００ｐｐｍの高濃度でレアアースが含まれることを突き止めた。

濃度や層の厚みなどから、レアアース埋蔵量は、約６８０万トンと推定、日本のレアアース消費量の約２３０年分に相当するという。
また、島の北約１８０キロでも１千ｐｐｍを超える濃度のレアアースを含んだ泥が見つかっており、分布は広く、周辺には何千年かかっても使い切れないレアアースが眠っているとみられるという。

レアアースは、半導体やバッテリーの電極など、さまざまな電子部品に使用され、ハイテク素材に少量添加するだけで、性能が飛躍的に向上する素材として知られている。

中国が、世界産出量の大半を占め、日中間の問題が発生するごとに、日本向け輸出を停止したりして、外交カードとして利用しており、中国依存からの脱却は日本の急務となっている。また、品薄であり価格も高騰している。

そうしたことから、日本では、廃電子製品からのリサイクル回収技術や品質を損なわずレアアースを使用しない方法の研究も進められている。

今回の発見は、採掘技術の確立やコスト競争力が今後の課題となるが、公海上ではなくＥＥＺ内で見つかった意義は大きく、加藤教授はさらに詳細な調査が必要だとしている。

＜鹿児島湾では＞
レアアースでは、昨年５月１７日鹿児島湾の海底２００メートルからレアメタル（希少金属）のアンチモンを多量に含むも９０トンが埋蔵されている可能性があると、鉱床を確認した岡山大の山中寿朗准教授（地球化学）らのグループが発表していた。
山中准教らのグループは、鹿児島湾の海底活火山「若尊」周辺の深さ約２００メートルの海底で、熱水の噴出孔を発見。無人潜水艇や海中ロボットを使って調査を続け、海底の堆積物を調べた結果、鹿児島湾奥の直径約１．５キロにわたる円状の海底に、レアメタル鉱床があるのを確認したと発表していた。
推定でも、国内年間消費量の約１８０倍に当たる約９０万トンが埋蔵されている可能性があるという。

日本人特有の足元を見ず、人の物を欲しがる傾向は、長い間、こうした足元でのレアアースの発見はできなかったが、海底調査技術も飛躍的に進歩してきてもおり、各地でこうした発見がなされ始めている。
日本の領土は、ＥＥＺも入れ換算すれば中国に匹敵する領土大国、こうしたＥＥＺ域内でも中国や韓国がチャチャを入れてきたりしているが、こうしたことは、国際法に基づくものであり揺るがない。
しかしながら、現実の日本は、公共投資という大義名分により無駄金はいくらでも使うが、こうした戦略的な投資に金は微々たる予算しか付けず、東シナ海では、今ではもはやＥＥＺ内での試掘さえママならない状態となっている。
（海底油田や天然ガスの試掘や採掘が中国により行われており、日本がＥＥＺ内で採掘しても、中国領土の大陸棚にある鉱床・油床に繋がっており、それは中国のものだという屁理屈をこねている。それを現実にしているのが、ベトナムの自国ＥＥＺ内での海洋資源開発、それに対し中国は、中国の大陸棚と繋がっているとして、実力で阻止にあたっていることでも明らかである）

過去、住友鋼管のシームレスパイプは世界の油田開発になくてはならないものであったが、日本での使用は殆どなく、輸出用であった。日本は技術立国とも称しているが、海洋技術は殆ど確立されていない。１,０００兆円もの借金を作り上げた最たるものは利権と直結した公共投資であり、その無駄の結晶が箱物として全国でおっ建っている。しかし、今では地方公共団体や国管掌団体の足を引っ張り、無用の長物となり、その維持コストから逃げ出し、超破格値で処分されたりしている。
過去、そうした金の一部でも海洋資源開発に回していたら、今では、天然ガスの馬鹿買いなどする必要もなかったろう。

これまで、島国根性丸出しで、電力業界と東大と経産省（天下り利権）が談合結託して、原発エネルギーの大推進政策をなしてきた。そのため相反する自然エネルギーや海洋資源エネルギーの開発が、先進国に比べ大幅に遅れていることは周知の事実でもある。

国が先頭に立ち、日本の技術を総結集してでも、ＥＥＺも含めた広大な日本領土を活用し、技術大国・資源大国となり、現実の国や地方の財政破綻、少子高齢化問題も控え、海洋資源開発が急務となっているといえる。

日本の近海の各地に豊富なハイドロメタンガス（メタンハイグレート）の存在が、明らかにされつつある。やっと国も新潟沖で試掘するようになったが、その候補地は全国の沿岸部に存在しており、安価な採掘技術が確立すれば、燃料としての価値は高く開発技術の確立が急がれる。

アメリカ・カナダは、天然ガスの大消費地であり、これまで輸入大国であった。この間、新興国の台頭などにより原油価格が高騰、それにつれ、天然ガスも高騰してきた。その結果、生産コストが高いとされた米国内のシェールガス田の採掘費用が逆に安くなり、今では、アメリカの天然ガス輸入は減少し続け、暫くすれば輸出国に転じるとされている。

こうしたことからもわが国は、他国ごとではなく、旧態自民党に逆戻りした自民党野田政権のような、国民から毟り取る増税路線と、無駄が無駄を呼ぶ建築・建設あり気のバラ撒き行政を止め、国家戦略に基づいた投資をしてもらいたいものである。その見返りに、米国並みに電気代も大きく下がり、企業利益も高まり、雇用も増え、税収も増えるというものだ。

そのキーとなるものが、自然エネルギーであり、海洋資源開発。

過去の遺物になりつつある原発を性懲りもなく推進させ、これまでのような自然エネルギーや海洋資源の開発を凍結させてきたような、経済産業省の馬鹿者はもう出ないだろうが・・・。（しかし、天下り利権を根絶しない限り、今後とも天下り利権により、国民のためにならない利権政策を遂行し続けることになる。）

バブル時代の昭和５０年代後半には既に、住宅における太陽光発電は始まっていた。しかし、その後の国上げての原発政策により、太陽光発電の普及は殆ど進まなかった。　
当然、メーカー側の開発技術もそれほど進まなかった。太陽光発電が、国家政策として補助金など付けるようになったのはまだ最近のことである。