＜はじめに＞

　７月２７日のロンドンオリンピック開幕を前に、各競技の代表選考争いのほか、サッカーのＷ杯アジア予選や欧州選手権も重なり、２０１２年上半期はスポーツ界が活気付いている。折からの健康ブームもあって、街には幅広い年齢層のランナーがあふれ、休日にはフットサルコートや地域の体育館なども賑わっていると聞かれる。
　一方、総務省発表の「家計調査（平成２３年報）」（二人以上の世帯）によると、２０１１年の家計の運動用具類への平均支出額は１万４５１３円と２年連続で減少し、１０年前（２００２年）の１万７４９０円と比べ約１７％減。国民全体のスポーツ・健康志向は高まる傾向にあるものの、人口減少や景気低迷からか、市場には大きく反映されていないようだ。かつては地域の商店街に数軒あったスポーツ用品店も、近年は大型店舗の進出で目に見えて減少している。
　帝国データバンクは、企業概要データベース「ＣＯＳＭＯＳ２」（１４２万社収録）に収録されているスポーツ用品関連企業の中から、過去１０年間の業績が判明している４４９９社（小売２９７０社、卸・製造１５２９社）を抽出。件数構成や過年度からの業績推移のほか、倒産・休廃業の実態も分析した。

＜調査結果（要旨）＞
　―スポーツ用品小売業者
　　■２９７０社の売上合計は増加基調
　　■大手は増収も、年商１０億円未満の小規模業者は１０年連続で低迷
　　■１０年間で１４７１社が消滅

　―卸・製造業者
　　■１５２９社の売上合計は、２００８年以降急落
　　■１０年間で７７８社が消滅、うち４割を倒産が占める
　　■業歴１００年を超える老舗は４３社

（株）帝国データバンク