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震災農地の塩分測定 現場計測の電磁探査法開発／東北農業研究センター
東日本大震災では、約２万ヘクタールを超える農地が、浸水するなどの被害を受け、農業を再開するためには、まず土に含まれる塩分の濃度を測定、それをどう取り除くかが課題になっている。
これまでは土壌を採取して測定しなければならなかったため、農地の一部の濃度しかわからず、時間もかかっていたが、盛岡市にある独立行政法人、「東北農業研究センター」が新たな測定技術を「電磁探査法」を開発した。
当技術では、測定器に電流を流して磁場を発生させ、農地にあてて反射する磁場の強さで塩分の濃度を測定するという。
この方法によって、広い範囲の農地の塩分濃度が即時に測定でき、ＧＰＳによる位置情報を組み合わせることで、塩分の分布状況を地図で示すこともできるようになるという。
東北農業研究センターでは、津波で浸水した農地の復旧作業に活用できると期待、今後、被災地の自治体などと連携しながらこの方法を実用化したいとしている。
震災地の農地は、津波がもたらした海水により、塩分濃度が高くなっているが、現在どれほどの濃度になっているのか、殆ど手付かず状態となっていた。濃度が薄ければ、塩分に少しでも強い作物を植えることができ、また、土地改良の大きな武器にもなる。
早期、実用化が望まれる。
朗報。
[ 2012年7月20日 ]
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