株主が企業の絶対支配者であるハゲタカ国アメリカにあって、合意していようが、売買契約を締結していようが関係なしに、高額買収は株主の利益となり是認される。
当然ながら、ソフトバンクは、株主に対して何ら提案しない限り窮地に立たされることになる。

＜ソフトバンクとスプリント社の合意内容＞
ソフトバンクとスプリント両社の取締役会で決議された取引の合意内容は、ソフトバンクがスプリント社の事業に対して約２０１億米ドルの投資を行い、投資総額のうち約１２１億米ドルはスプリント社の株主に支払われ、８０億米ドルは、スプリント社の財務体質の強化等に投じられる。
その投資条件は、スプリント社株主による株主総会における承認、競争法上の承認、連邦通信委員会による承認その他監督官庁の通常の承認、及び表明・保証違反がない等その他の前提条件の充足（又は放棄）が条件となっている。

＜円安で邦貨換算では2割既に増加している＞
ソフトバンクは、昨年１０月時点での２０１億ドルは約1兆５,７０９億円（当時７８円）であったが、今や円安で１兆９千５百億円に膨れ上がっている。そのことだけでも孫産してみれば頭痛い問題だ。ましてや２５５億ドルともなると、さらに６千億円上乗せ、当初より９千億円高い価格で買い取る必要に迫られる。
当然、ディッシュ社のように、ソフトバンク株を買収価格に組み合わせる(ディッシュはスプリント株１株に付き４．７６ドル（12日株価に12％のプレミアム価格）の現金とディッシュ株約０．０５９５３株を提案)としても、今度はソフトバンクの株主の反発を招くおそれもあり、大きな影響は免れない。

現在、孫さんの頭から湯気が立ち上っていると思われるが、追随して更なる買収提案を行うことも考えられる。孫さんも今回の買収はアメリカに留まらず世界戦略を踏まえての買収と思われ、湯気が立ち上り続ける可能性が高い。
日本企業によるハゲタカの母国での買収は、こうしたチャチャが平然と入ることから、日本企業も和製ハゲタカ＝大量の蛆虫で武装しなければ対応できないだろう。その片鱗を除かせる孫さんではあるが・・・。湯気が立ち登り過ぎればプッツンとなることもあり、健康には注意が必要だ。