日本生協連によると、対象となったのは昨年５～１０月に販売した中国製ソーラー式充電器約４８００個。携帯電話などの充電に使われ、今年４月、自動車のダッシュボードに置いてあったところ、充電器と周辺が燃える火災が発生したという。
　発火事故後、輸入業者が消費者庁に報告。重大製品事故のうち「製品起因か否かが特定できていない事故」として同庁ホームページに掲載され、製品評価技術基盤機構が調査している。

　正規品ではない中国製の携帯の充電器で死者まで出した中国、中国では、よほどのメーカー品しか取り扱わない方が賢明だ。
　日本生協が、そうした品物を扱うなど馬鹿げている。場末のスーパー並み商売を続け、そもそもメーカーでもないため、品質管理技術など何もかもなくしたのだろう。