ホンダはタカタ製エアバック問題では米当局を怒らせてしまい、販売どころの騒ぎではなくなっていた。そうした影響が2015年に出なければよいが・・・。
米国では現在、自動車版サブプライムローン販売が大幅に増加しているとされるが、公共交通網が発達していない米国では、住宅ローンは支払わずとも、自動車ローンは足がなくなることから、払い続けるという国民性ゆえ、危機に瀕する可能性は低いとされ、今後とも増加するとの見方もある。
日本市場は、補助金やエコポイントと同様の効果があった昨年４月前の消費税増税前効果、増税になった途端冷え込んでしまった。予定されていたことであり、仕方あるまい。一過性の政策による売り上げ増による脳味噌のバブル化、その反動が恐ろしい。

少子高齢化の中、低賃金の非正規雇用ばかり増加し、中流層がなくなる政策が続けられており、中型車以上と軽自動車に２極化しつつあるとの見方もある。
工場建屋は２５年経ってもしっかりしているが、２０４０年には現在の１．２億人が９７百万人と１億人を３百万人割り込むとされている。おまけに少子高齢化が続き、爺っちゃん婆っちゃんばかりの国にしてしまうハゲタカ追随主義政治が続いているのが現実。
車も大変だろうが、爺っちゃん婆っちゃん用の全自動の自動車ばかり売れていることだろう。少なくなろうが、高給取と公務員だった人はそうした車両を購入することができるだろう。

日本から工場が逃げ出す必然性と長期戦略のない産官が一体となって推進してきたツケが２０４０年を襲うことになる。