アイコン 殺虫剤DDT 子供の大量被曝で発がん立証 WHOはマラリア対策に推奨

米国で50年超にわたって行われた研究の結果、母親の胎内にいたときに殺虫剤の成分DDT(ジクロロジフェニルトリクロロエタン)に大量にさらされた子どもは将来、乳がんを患うリスクが4倍になるとの研究結果が16日、専門誌「臨床内分泌学・代謝学」電子版に掲載された。
DDTは数十年前に多くの国々で使用が禁止されたが、アフリカやアジアではいまだに広く使われている。
 
論文の共著者で、米カリフォルニア州公衆衛生局のバーバラ・コーン氏は「環境中の化学物質は長い間、乳がんを引き起こす原因として疑われてきたが、人間を対象としてこれを裏付ける研究はほとんど行われてこなかった」と説明。

54年間にわたる研究について「妊娠した女性が化学物質にさらされると、その子どもたちが乳がんにかかるリスクに生涯、影響を与える可能性を初めて証明した」と述べた。

 研究対象となったのは、DDTが米国で広く使用されていた1960年代に母親の胎内でDDTにさらされた女性たち。当時、2万754人の女性の妊娠を調査した「小児の健康と発達に関する研究」のデータを分析し、このうち産んだ娘たちが52歳までに乳がんと診断された母親118人に着目。保存されていた血液サンプルから、妊娠中もしくは出産直後にDDTにさらされた程度を調べた。
 
その結果、「母親の乳がん既往歴にかかわらず、母体の血液中のDDT濃度が高いと、その娘が乳がんにかかるリスクが4倍近く高まる」ことが判明した。
 
また乳がんと診断された娘たちのうち83%は、ホルモン感受性が陽性の乳がんだった。さらに、DDTへの暴露が最も多かった母親グループの娘は、暴露がなかった母親の娘たちに比べ、進行がんと診断される確率が高かった。
 内分泌かく乱物質(通称、環境ホルモン)として知られるDDTは体内に取り込まれると、「女性ホルモン」と呼ばれるエストロゲンのように作用し、ホルモン作用を乱す恐れがある。
以上、AFP

こうしたDDTを製造しているのは先進国、後進国に輸出して銭儲けしている。悪こぎな先進国の守銭奴共よ。

日本では、1981年に化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律の第一種特定化学物質に指定され製造と輸入が禁止されている。
2001年に採択されたストックホルム条約において、残留性有機汚染物質(POPs)に指定された。
ところが、WHOは、マラリア対策として、2006年9月15日に、DDTの室内残留性噴霧を奨励する方針が出されている。
WHOもDDTメーカーから、賄賂をもらっているのだろう。MERSのWHO解説書には比較的に感染しにくいと掲載されていた。結果、韓国では感染者の2メートル以内の人を隔離対象者として限定したため、その後大感染となってしまった。サムスン病院の院長は感染症の世界的な権威者であった。

先般は、ジャマイカ大地震救済の国連派遣の兵士たちが、ギブミーチョコレートの引き換えに女性と寝ていたと報告されている。それもアフリカでも、どこでも。中央アフリカでは、フランス兵たちが、難民キャンプの男児や女児をギブミーチョコレートの引き換えに犯していたという。
こうした兵士たちのあそこは、ちょん切るしかないだろう。隣国のお飾りで能無しでリーダーシップ0の国連事務総長じゃ、また、うやむやにしてしまうだろう。

マラリア対策には、キンチョウの蚊取り線香が人気を博している。
一生効果のあるマラリアのワクチンをスーパー医薬品会社に開発させたらいいだろうが、こうした医薬品会社は意図的に開発しないことで大儲けしているのが実情だ(ワクチンはあるが、有効期間が短期間、ゆえに儲かる)。

[ 2015年6月19日 ]
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