ソニーＣＥ PS4を１０月１日から５千円値下げ 本家日本１６６万台、世界２５００万台
ソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）は、家庭用ゲーム機「プレイステーション4」（PS4）を10月1日から3万4980円（税抜き）に値下げする。
2014年2月に国内で発売されてから初の値下げで、現行の3万9980円（税抜き）から5000円安くなる。
PS4は、2014年11月の販売開始直後から欧米を中心に爆発的に普及し、世界では今年6月までに2500万台以上を出荷している。
しかし、ゲーム雑誌「ファミ通」を発行するKADOKAWA・DWANGOによると日本国内の推定販売数は約166万台にとどまっているという。
PS4は、高精細な映像に加え、ゲームのプレー動画をネット上で共有できるなどのソーシャルネットワーク要素を追加し、データ処理に負荷のかかる計算を別のコンピューターやサーバーにさせるクラウド技術を活用したゲーム機。現在では120ヶ国以上で販売されている。
以上、
スマホで満足したゲーマーはもはやゲーム機には帰ってこない。
日本では半額にしても販売効果はそれほど出ないだろう。スマホは電話としても必需品であり必要だが、ゲーム機は必要性がない。少子化と低賃金労働の非正規労働者が若者にあふれ、生活のゆとりもなくしている。結果論の少子化も、低賃金労働も願ったのはソニーを含めた産業界。ブーメラン現象としてその影響は巡り巡り、販売不振＝内需不振として表出している。
政府は、低賃金の非正規雇用を常態化させたまま、少子化対策として、より低賃金でも可能なアラブの難民を３０万人も５０万人も日本へ移住させるというのであろうか。欧州がきっと喜ぼう。
国連の歴代最悪の国連事務総長の潘基文も日本を見直してくれることだろう。当然、国連事務総長の成果として宇宙まで自らを宣伝しまくるに違いないだろうが。
どこまでコアユーザーを繋ぎ留めることができるかがカギであろう。
が便利です。
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