液体金属流から電気取り出しに成功／東北大高橋遼研究員ら
液体金属流から電気エネルギーを取り出せることを解明
～電子の自転運動を利用した新しい発電へ～
＜ポイント＞
電子の自転運動と液体金属の渦運動が量子力学的に相互作用することを世界で初めて証明した。
電子の自転運動が液体金属流に応じて変化する性質を使った全く新しい発電方法を発見した。
発電装置を超小型化し、ナノサイズの電源技術や流体速度計への応用が期待される。

今回発見した新発電法は、従来の発電機のタービンのような構造物を一切必要としないので、発電装置の超小型化につながることが期待される。
将来は、わずかな電気で動作するナノサイズの超小型ロボットの電源技術や、流体速度計に応用できると期待される。

本研究成果は、２０１５年１１月２日（英国時間）に英国科学誌「Nature　Physics」のオンライン版で公開された。

＜研究の背景と経緯＞
　電子は、電気と磁気の２つの性質を持っており、磁気の起源は「スピン」と呼ばれる電子の自転運動であることが知られている。
近年、ナノテクノロジーの目覚ましい進展に伴い、電気の流れだけでなく、ミクロの世界における電子の自転運動を制御することによって、「スピン流　注４）」と呼ばれる磁気の流れを生み出すことが可能になった。
スピン流を流す際に発生する熱量は、電流と比較して極めて小さいことが知られており、電子デバイスへのスピン流利用は、次世代省エネルギー電子技術として注目されている。
　スピン流の生成制御には、電子のスピンの相互作用　注５）を利用する必要がある。
電子スピンは、電磁場、熱、音波などと相互作用することが知られており、これらの相互作用を通してさまざまな形態のエネルギーをスピン流に変換する技術が確立されてきた。しかし、スピン流の利用は、固体物質中に限られており、液体金属のような流体でスピン流を生成できるかどうかは不明だった。

　　一方、コンピューターで用いられる論理集積回路の微細化と高密度集積化に伴う消費電力の増大や発熱を解消する方法の一つとして、液体金属の利用が検討されている。
現在、論理集積回路への電気的なエネルギーの供給には、固体の金属導線を使用しているが、これを液体金属に置き換えることで、流れる金属が電荷を効率的に運びながら熱を吸収でき、消費電力の低減と排熱能力の向上が期待されているため。

こうした背景から、本研究グループは、液体金属中でスピン流を生成させ、それを制御することができれば、スピンと液体金属と両者のメリットを兼ね備えた全く新しい省エネルギーデバイスやエネルギー変換・利用技術が実現できると考えた。

＜研究の内容＞
　本研究グループは、電子のスピンの相互作用に関する理論を世界に先駆けて開拓してきた。本研究では、周囲の物体の振動や回転運動に影響されて、物体中を流れるスピンの現象を理論と実験の両面から研究し、流れる液体金属中に電子のスピン流を生み出す方法を見いだした。

　具体的には、水銀やガリウム合金のような液体金属を細管に流すと、管の内壁と液体金属の間の摩擦によって、液体金属中に渦運動が発生する。この渦の強さは、管の内壁で最大であり、内壁から管の中心に向かって弱まる。

　このような渦運動の分布によって、液体金属中の電子の自転運動が影響を受け、渦運動の強いところから弱いところに向かって、スピン流が流れることが理論計算によって明らかになった。また、管の内壁から中心に向かって生成されたスピン流は、さらに液体金属中で散乱され、管に沿った方向に電圧を発生することも理論計算で明らかになった。

　この理論予想に基づいた実証実験を行ったところ、直径数百ミクロンの細管に液体金属を流す際に生じる液体金属の渦運動を用いて、その液体金属中にスピン流を生み出し、その結果生じる１００ナノボルト（１０００万分の１ボルト）の電気信号を取り出すことに世界で初めて成功した。

＜今後の展開＞
実証実験によって、電子のスピンが、液体金属の渦運動と量子力学的に相互作用することが世界で初めて証明された。
従来の電子スピンの制御には、固体物質を用いてきたが、電子スピン研究に液体金属を利用できることが明らかになった。

また、従来の流体発電では、水流でタービンを回転させる水力発電や、磁石を使った磁気流体発電のように、タービンや磁石といった外部装置が不可欠。
ところが、今回発見した手法では、電子の自転運動と流体渦運動との相互作用を利用するので外部装置が不要となり、原理的には超小型化が可能となる。

本実験で得られた電気信号は１００ナノボルトと微弱だが、微弱な電力で駆動するナノロボットの電源装置への応用が期待される。
また、得られる電気信号の強度が流体の速度（分布）に応じて変化することを利用して、ミクロンスケールの微小な領域における流体の速度を電気で観測する流体速度計の実現も期待できる。
以上、