アイコン 原油価格の変動要因

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原油価格の変動は、

(1)シェールオイル増産による供給過剰、
(2)中国経済低迷による中国含む中国への輸出国の輸入減、
(3)市場を奪われたくないOPECは生産調整しない、
(4)イラン制裁解除による供給増予想、
(5)シェールオイルの生産量+油井稼動状況、
(6)米国の石油備蓄の動向、
(7)アラブ油の欧州(これまで北海+ロシア産)への進出(廉価)、
(8)中国経済の動向と原油買い付け動向。
(1)~(4)までは大きな流れで、中国はじめ新興国の経済低迷により、原油価格昨夏の100㌦より今年1月には40ドルまで暴落、その後は(5)~(8)などを要因として40~60ドルの範囲で動いている。

価格が60ドルくらいに上がれば、生産コストが安くなったとはいえ高いシェールオイルの油井(リグ)稼動数が多くなり、生産量も多くなり原油価格は値下がりする。下がればシェールオイルのリグ数が減り生産量も減る。しかし、下がってもOPEC産油国は原油の生産調整を行わない。

これは、OPEC非加盟国のロシアやアメリカが増産するだけであり、オイルサンドのオイルさえ増産される可能性が高い。ましてや、眼前のイランが輸出を再開すれば当初10万バレル程度、数ヶ月内に50万バレルまで輸出量が増加するとされている。

OPECの生産量は3000万バレルで固定され、若干超えた量を生産している。OPECが生産調整して価格を一時的に上げたところで、シェールオイル、オイルサンド、イラン産原油、ロシア産原油が増産され、市場を奪われる図式となっており、過去のようにOPECが生産調整できる状況にないことにある。

中国の経済低迷が東および東南アジア経済低迷の原因となっているが、原油価格も大きな影響を受けている。ただ、悠長に構えていれば、中国は世界一の埋蔵量とされるシェールガス・オイル生産が始まっており、急速に増産体制に入る可能性すらある。

中国の経済低迷が続けば、このままではさらに原油価格が下落していく可能性もある。
日本では、超円安にもかかわらず、更なる原油価格の暴落は、大きなデフレ圧力ともなっている。

<原油価格の低迷は中国経済の低迷>
また、19%の輸出相手国である中国経済の低迷は、今期から関係する輸出業者に大きな影響を与えてくる。
それまで日本のお家芸であった半導体・電子産業・家電が韓国勢などにより壊滅させられ、超円安でも輸出数量が伸びなかったことにより、日本輸出企業の脆弱性を物語っており、中国経済の低迷は東・東南アジア経済の低迷ももたらしており、輸入物価高に超円安効果が損なわれつつある(アジアへの輸出54.1%/2014年)。
日本は、これまでの輸出主品が変わっていること、東南アジア等海外へ工場を移転させ、貿易構造も大きく変っていることを前提にしておく必要がある。

<WTI原油先物価格2年推移>
<WTI原油先物価格2年推移>

 

[ 2015年11月30日 ]
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