医学誌「Journal of Clinical Psychiatry（臨床精神医学ジャーナル）」に発表された今回の研究結果によれば、2011年には、米国の子どもと10代の若者を合わせたうちの12％がADHDと診断され、03年に同じ調査で保護者から報告された8.4％から大幅に増加していることが分かった。
特に10代に焦点を絞ると、診断数は03年から52％増加していることが判明しているという。

　研究を主導した米ジョージ・ワシントン大学（George Washington University）ミルケン公衆衛生大学院のショーン・クリアリー准教授（疫学・生物統計学）は、「今回の分析は、5～17歳の米国の子どもたち580万人に、不注意や問題行動を引き起こす可能性のあるADHDの診断が下ることを示唆している」と述べた。

　ADHDは従来、女児よりも男児に多くみられるが、研究チームは保護者の報告に基づく女児の診断例が03年～11年の8年間で55％増加し、女児全体に占める割合も4.3％から7.3％へと増えていることを発見した。一方、男児の患者数は40％増だった。

　研究チームは、ADHD患者数変化の背景にある原因の追究は、今回の研究の対象外だとしている。
　一方、米国のADHD患者数の最近の増加については、特殊教育政策の変化やADHDに対する認知度向上が一部反映されている可能性を指摘した研究もある。また、他の研究では、1960年代以降、ADHDの事実上の増加はなく、定義や診断の変化が確認される患者数の増加として現れていると指摘するものもある。
・・・著名な研究者が多い御用学者（関連業界から研究費などで恩恵を受けている）は、現在の制度や認可を最大限守る役割を果たしている。
　研究には米疾病対策センター（CDC）の下部組織である母子保健局（Maternal and Child Health Bureau）と国立衛生統計センター（NCHS）のデータを使用した。

＜農薬原因説＞「有機リン酸エステル」
栽培過程で農薬を使用した野菜や果物を多く摂取した子どもは、注意欠陥多動障害（ADHD）を発症する確率が高いとする論文が２０１０年５月１７日、小児科学誌「ペディアトリクス（Pediatrics）」に発表されている。
　米国とカナダの研究チームは、米国の8歳から15歳までの子ども1139人を対象に調査を行った。
その結果、農薬に用いられる「有機リン酸エステル」の残留レベルが高い子どものADHD発症率は、通常の２倍であることを発見した。
　米環境保護局（EPA）は現在、約４０種の有機リン農薬の使用を許可している。
　米国の家庭では、ごく普通に殺虫剤が使用されるが、ADHD発症と関連する農薬は主に食物摂取によるものだと、米科学アカデミーは指摘している。

　論文が引用した2008年のある調査報告によると、（アメリカ＆カナダで）多くの野菜や果物で残留農薬が検出されている。特に、冷凍ブルーベリーでは28％、イチゴでは25％、セロリでは20％で、残留農薬が検出されたという。

　今回の研究結果について、論文は、農薬と発達障害の関係を示すこれまでの研究結果に、新たな根拠を加えるものと結論付けている。

＜有機リン化合物（organophosphorus compound）＞とは、
炭素－リン結合を含む有機化合物の総称。
有機リン化合物は、神経系・呼吸器系に対する毒性がある化合物が多いことから第二次世界大戦ごろから殺虫剤として農薬に使われている。
「ホス(phos)」が付く農薬はたいてい有機リン剤である。また人への神経毒性が高い化合物も多いため、「神経ガス」として「サリン」などが開発された。
人の中毒症状としては縮瞳が特徴的である。公衆衛生学、労働安全衛生、労働災害では、毒性のある化合物について特に疾病原因や汚染物質として扱う。
また、化学兵器原料となるものも多く、これらの製造・使用・取引にあたり各種の法規制を受ける。
以上、

有機リン化合物とADHDとの関係を否定する御用学者や行政は、逆にADHDとは関係ないことを、企業側に立たず、人類のために立証すべきではなかろうか。