こうした問題になったことを受け、執刀を司っていた京大病院で肝移植施術における「神の手」を持つとされる高齢の田中紘一京大名誉教授が、院長と理事長を兼ねていたが、院長を木内哲也医師にバトンタッチし、自らは理事長職だけとなっている。しかし、田中紘一医師をはじめとする医療体制は以前のままを再確認しただけだ。

当病院は、京都大学医学部出身が多いが、単一病棟であり、京大病院のように各分野のエキスパートの医師は常駐しておらず、近隣の神戸市などと関係する医療機関の医師とリンクしながら施術している。通常患者を見ている医師たちであり、準備期間などもなく、エキスパート医師とは程遠いようだ。

日経新聞の記事では、「大学病院に所属する移植の専門家によると、臓器移植では合併症対策など術後の管理が非常に重要となるという。計２０人近い医師が関わることも多いといい、この専門家は『他の病院が断るような難しい症例であれば、一層の人員や態勢が必要だ』と指摘している」。副院長によると、「センターで移植に関わっているのは田中紘一院長（当時、74）ら専門医３人と外科医２人。麻酔科医も１人いるが、全ての手術には関わらず、実質的な常勤医は５人だったという。生体肝移植は、外部の医師も含めて６～10人で行ったという。(2015年4月15日)。
・・・外部スタッフ(=医師)たちは別の病院で、医療スタッフとして診察に従事しており、実際のところ余裕はないとも伝えられている。

こうした問題を指摘した神戸大学病院関係者たちは、肝移植学会を牛耳る京大や東大のお偉い先生たちに押さえ込まれてしまった。
また、監督行政機関である厚労省も当センターについては、経産省がかかわっており、知らぬ振り、無しのつぶてを決め込んでいる。
こうした問題は世界に発信されており、これでは、経産省が音頭を取る医療ツーリズムどころではないだろう。

昨今、日本では、医療ツーリズムで海外から患者を受け入れる病院施設も多くなってきている。こんなに死者を出す日本の病院は大丈夫だろうか。医療機関が死者を出す使者であってはならないのだが・・・。

＜名古屋大学病院の生体肝移植の生存率＞