石油サービス大手ベーカー・ヒューズが９日発表した米石油掘削装置（リグ）の稼働数は、前週末に比べ２１基増え４９８基となった。
今年５月末のリグ稼働数の直近最低値（３１８基）から急激にシェールオイルの掘削リグ稼働が増加している。
ＯＰＥＣが減産に合意したことを受け、原油価格が回復基調をたどっていることから、採算が取れる油井が増え、シェール企業が掘削を再開する動きが活発化している。

原油先物の指標であるＷＴＩは上昇し、１３日では１バレル５２～５３ドル台まで上昇している。
（ＯＰＥＣ関係の減産効果での値上がりは一巡、今後はアメリカの在庫状況により価格が変動することになる。中国の輸入量も注目されるが、中国は今後世界最大の埋蔵量を誇るシェールオイルの本格生産に入ってくる）
　
テキサス州とニューメキシコ州にまたがるパーミアン鉱区が全体を牽引している。前週の増加分の半分強に相当する１１基の増加となっている。
コロラド州やワイオミング州などに広がるニオブララ鉱区でも６基増えるなど、新興の鉱区で掘削活動が目立つ。

石油だけでなく天然ガスの掘削リグも増加しており、トランプ次期米大統領のエネルギーインフラ整備への政策期待もシェール企業の心理改善につながっている。しかし、世界景気が低迷している中で、米が増産に踏み切れば、原油価格は下がり、シェールオイル軍団でも採算ラインが高い稼動リグ数は停止に追い込まれる（この間再稼動しているリグがそれに当たる）。
（米資源・エネルギー長官にはＣＯ２規制反対者が就任予定。）

１２月２日時点の米原油生産は日量８６９万バレルで、直近最高の約９１％と高水準を維持している。
１油井から生産できる原油量が飛躍的に高まっており、リグ稼働数が増えれば、米の原油生産量も本格回復し、ＯＰＥＣの減産効果が薄れる可能性大。
米の経済成長が、いくらトランプが就任したところで、これまでも経済は回復してきており、大幅な成長路線に入るとは考えにくい。ましてや、失業率も低く、不法移民を追い出しにかかれば、企業のコストアップ要因となり、業績悪化＝不況につながる。（リーマン・ショック後１０％まで跳ね上がった失業率は４．６～５．０％まで落ち、すでに賃金の上昇を招いている）