V・ファーレン長崎 NOVAお断り 地元ジャパネットたかたが出資
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累積赤字から1月期債務超過に至り、J2からJ3に降格される危機にあるV・ファーレン長崎は11日、筆頭株主で通販大手のジャパネットホールディングス(長崎県佐世保市)から出資を受ける方針を決め、発表した。
10日には、英会話教室のNOVA-HDから5億円程度の支援を受け入れる方針を表明していたが臨時取締役会で方針転換した。
V・ファーレン長崎の荒木健治会長らによると、NOVAからの支援受け入れを表明した後、株主らから異論が相次ぎ、ジャパネットたかた側と話し合い、方針を変更した。
荒木会長は「県内の企業で解決するのが最善と判断した」と説明した。
V・ファーレン長崎は、2017年1月期の決算で累積赤字が約3億円と見込まれ、債務超過に至る。
そのため、ジャパネットたかたは10日、V・ファーレン長崎の株式を最大で100%取得し、同社の前社長「高田明氏」が経営に関わる意向を示していた。
債務超過に陥った場合、来季はJ3に降格する可能性もあるが、今月中に開く臨時株主総会で正式に再建方針を決める。
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[ 2017年3月13日 ]
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