アイコン 中国でもメタンハイドレート掘削成功  南シナ海域

スポンサード リンク
 

中国初の海域におけるメタンハイドレート(燃える氷)試験採掘の成功が5月18日、明らかになったと人民網が報じている。
南中国海神狐海域()での噴出試験においては、すでに連続8日間にわたって産出しており、その最大生産量は1日あたり3.5万立方メートル、1日あたりの平均生産量は1.6万立方メートル以上、累計生産量は12万立方メートルに上るとみられ、その生産量は安定しており、メタン含有量は最高で99.5%に達し、当初の目標を達成した。

広州海洋地質调查局が調査させ、採掘任務を担当する「藍鯨1号」は、中集集団傘下の中集来福士海洋工程有限公司が自主設計・建造した、世界最先端の超深海ツインドリルタワー半潜水型掘削装置。
同装置は「Frigstad D90」ベースデザインを採用し、「DP3」動力測位システムを搭載。

縦117メートル、
横92.7メートル、
高さ118メートル、
最大作業水深は3658メートル、
最大掘削深度は1万52400メートル。

これは、世界で作業水深・掘削深度が最大の半潜水型掘削装置で、全世界の深海での作業に適しており、DNV GL社の認証に合格している。
中集集団は、同装置は、現在の世界海洋掘削装置の設計・建造の最高水準を示しており、中国の深海油ガス探査・開発能力を世界トップに引き上げるとしている。
今回の試験採掘の成功は、重大な技術の進展を示しており、メタンハイドレートの実用化の地ならしとなり、中国のエネルギー構造に対して重大な影響を及ぼす。
以上、

中国の野望、南シナ海全域の覇権支配は、この天然資源にある。中国は経済支配により諂うASEAN諸国を属国にしようが、ベトナムだけはそうした扱いができない領土問題・過去の戦争問題を抱えている。いずれ、中国が身勝手に引いた9段線内でベトナムと必ず衝突が発生する。

<中国のエネルギー関連記事では>
中国石油化工集団公司は2017年3月21日、中国初の大型シェールガス田「■陵頁シェールガス田(■はさんずいに倍のつくり)」の供給量が累積100億立方メートルを超えたと発表した。
これは、中国のシェールガスがすでに量産化の発展段階に向け邁進していることを意味し、エネルギー構造の調整促進、省エネ・排出削減の加速、大気汚染の防止に対して重要な意義を持つ。
同ガス田の販売量は1日平均で1600万立方メートルに達し、3200万世帯の毎日の需要に相当する。
同ガス田の生産能力は<年間70億立方メートルで、今年中に100億立方メートルに達する見通し。これは1000万トン級の大型油田の規模に相当すると人民日報が伝えている。

シェールガスは、エネルギー革命をもたらした米国のニュースばかりであるが、埋蔵量世界一は中国、まだ中国ではシェールガスの生産を主力としているようだが、同じ場所からシェールオイルも生産でき、いずれ大規模生産が開始されるものと見られる。中国政府は、シェールオイルの生産コストがガスより高く、原油を輸入した方が中東との関係強化からも得策と考えているようだ。 
しかも、国内消費を大幅に上回る原油を輸入し続け、石油精製品や加工品を世界中で廉売して、鉄鋼同様問題となっている。

2016年8月、米エネルギー情報管理局(EIA)は、中国のシェールガスの1日平均産出量が2040年に200億立方フィートに達し、米国に次ぐ世界2位のシェールガス産出国になると予想している。
EIAが発表したデータによると、中国はこの5年間で600ヶ所以上のシェールガス田を開発し、2015年の1日平均産出量が5億立方フィートに達した。中国のシェールガス産出量は増加を続ける見通しで、1日平均産出量は2040年に200億立方フィートに達し、中国の天然ガス産出量に占める割合が4割を超え、米国に次ぐ世界2位のシェールガス産出国になる見通しと報道されていた。

以上、
中国は、やることなすこと大規模、同じ土俵で戦っても日本はかなわない。別次元から永劫に中国と対等にいられるようにしなければならないだろう。
ただ、自らの議員報酬や政活費にはまったく手を付けず、日本の将来を担い描く大学の研究補助予算を削り続ける愚かな政府・政治家ばかりとなっている。国が国なら企業も国同様聖域なき削減と称して研究開発予算を減らしたままだ。自惚れの高が知れた軍事力や威勢だけでは日本は・・・。中国5千年は戦いの歴史、そして今も、日本はイスラエルに学ぶべきところもある。
 
0520_01.JPG

[ 2017年5月20日 ]
スポンサード リンク
 

 

コメントをどうぞ

関連記事

  • この記事を見た人は以下も見ています
  •  
  • 同じカテゴリーの記事です。
  •   
スポンサード リンク
 


PICK UP


PICK UP - 倒産

↑トップへ