アイコン 断熱・遮熱・蓄熱材市場:2023年予測14.9%増の8,246億円/富士経済

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富士経済(電話:03-3664-5811)は、省エネ向上、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)・ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の実現に向けて、注目される断熱材、遮熱材市場、GDPガイドラインの更新で採用拡大が期待される蓄熱材の国内市場を調査した。
その結果を報告書「断熱・遮熱・蓄熱市場の現状と将来展望2017」にまとめた。
この報告書では、断熱材(13品目)、遮熱材(5品目)、蓄熱材(2品目)の市場を住宅、非住宅、自動車・機器・システムなどの用途分野に分け採用状況や使用量を分析した。

<調査結果の概要>
■断熱・遮熱・蓄熱材の国内市場
 2016年の断熱・遮熱・蓄熱材市場は7,178億円となった。
住宅分野向け、非住宅分野向けで市場の70%強を占めており、建築用途の需要が市場をけん引している。
建築用途では、断熱材や遮熱材を中心にZEHの普及や2020年までに予定されている改正省エネ基準/建築物省エネ法への適合義務を背景に今後も安定的に需要が拡大していくとみられる。しかし、2020年以降は新築住宅の着工戸数が減少に転じ、断熱材は横ばい、遮熱材は微増が予想される。
 蓄熱材は、既存用途の需要は縮小しているものの、パッシブ蓄熱建材や定温輸送用蓄冷剤といった比較的新しい用途の需要が増加していることから、市場は拡大すると予想される。
蓄熱材は、未利用熱エネルギーや再生可能エネルギーの効率的な利用における熱ソリューション材料として注目度が高く、今後も活発な研究開発が進むと予想され、同時に新規用途の増加も期待される。

■用途分野別市場
1、2016年の住宅分野市場は4,377億円となった。
2020年の改正省エネ基準/建築物省エネ法の適合義務化に向け、断熱・遮熱材は安定した伸びが予想される。
蓄熱材については、2020年以降にパッシブ蓄熱建材としての採用が広がりをみせ、大きく伸びるとみられる。

2、非住宅分野の2016年の市場は、922億円となった。
住宅分野同様に改正省エネ基準/建築物省エネ法への適合義務化に向け需要拡大が予想される。また2020年の東京五輪に向けても局地的ではあるが需要拡大が期待される。

3、自動車分野の2016年の市場は、205億円となった。
車の電装化や省エネ・快適性の向上を目的に熱対策にかかわるニーズが増加している。

4、その他分野の2016年の市場は、1,674億円となった。
断熱材市場の構成比が高い。特にビーズ法ポリスチレンフォームの比率が高いが、伸長率はカーボンファイバーや真空断熱材、フュームドシリカなどが高くなる。真空断熱材やフュームドシリカは採用先の増加による伸びが期待される。
以上、富士経済
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[ 2017年9月13日 ]

 

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