負債額は約８億円。

同社はスキーや剣道の専門情報誌や関連書籍を発刊していたが、ＰＣ・スマホの台頭で書籍が売れなくなり、さらに長期消費不況からスキー客や剣道を嗜む若い人たちが減少し続け、書籍の販売不振が続き、休刊することを決定していた。しかし、給与の未払いから従業員たちが破産を申請していたもの。

既報のとおり。

既報記事
スキージヤーナル（株）（東京）／破産受理　「月刊スキージャーナル」誌

同社は昭和５９年４月設立の「月刊スキージャーナル」や「月刊剣道日本」などスポーツ関連出版とＤＶＤ映像販売会社。
バブル当時は、スキー全盛で吸収にもスキー場が開発されるほど盛んだったが、バブル崩壊、長期消費者・勤労者不況により、平成１０年の長野冬季五輪を境にスキーヤーは激減、リーマンショックの前の平成１６年には不動産ミニバブルで少し回復し、同社の売上高も１１億円を計上していた。しかし、その後はスキーヤーの減少が進み、さらにネットでのスキーなどのスポーツ情報や映像も氾濫し、同社の平成２９年５月期の売上高は４億円台まで落ちていた。

同社は経営不振が続き、従業員の給与遅配などが生じ、今年になり、看板の「月刊スキージャーナル」と「月刊剣道日本」の発刊を休刊させ、実質倒産状態に陥っていた。そうした中、同社の従業員２１人が債権者として同社を相手取り、破産を申し立てていたもの。

同社はスキー教本などの出版物もあり、全日本スキー連盟のオフィシャル本としても知られていた。