原油相場はＯＰＥＣの供給管理に支えられているが、米国が今後対イラン制裁を再開するかどうかも、価格動向を左右するとして注目されている。
以上、

米トランプがイスラエルの意向を受けイラン制裁した場合、原油価格が急騰することになる。
サウジは原油が暴落する過程で、米国に市場を奪われるとして、生産調整にガンとして動かなかった。
輸入原油の最需要国の中国経済の停滞、欧州経済の停滞で、２０１６年１月には２０ドル台まで暴落、あまりの暴落に痺れを切らし、ロシアなど非OPEC諸国も巻き込む形で減産に踏み切った。

しかし、ここにきて２０１４年来の高値の６８ドル台に至っても減産を続けており、トランプも自国の景気や産業界に影響を及ぼすことから今回の発言になったものと見られる。

こうしたサウジ主導の暴落により、米国のシェールオイル軍団は大打撃を受けていた。原油含む掘削リグ数も２０１４年１０月の１６０９本から、２０１６年５月には３１６本まで１３００本あまりが停止・倒産に追い込まれた。
しかし、価格暴落に限界に達したサウジはOPEC＋と２０１６年１１月に８年ぶりに減産に踏み切ることを決定した。
この間、欧州景気の回復基調も鮮明となり、原油価格は上昇し続けている。

こうした中、米国掘削リグ数は２０１７年７月には７５８本まで回復、その後は投資ファンド出資するがシェールオイル軍団とサウジが結託したのか、OPEC＋の減産に同調して、掘削リグ数の増加は大きくは増加せず、今日の高値でも８２０本にとどまっている。
その間にシェールオイルの輸出も解禁されている中での米国の生産となっており、投資ファンドが価格維持を優先させたものと見られる。

サウジの原油原価は２０ドル台、カタールは新規開発分のコスト高で４０ドル台、米国のシェールオイルは最新の大規模掘削リグ生産では２０ドル台、平均して４０ドル台、カナダのオイルサンドは重質油であり精製コストも嵩むが５０ドル台とされている。

これからしても、OPEC＋の減産の大義はなくなっているが、権力を掌握したサウジの王子様は欲が深く８０ドルから１００ドルを目指しており、今回のトランプ発言はそうしたサウジの動きをけん制したものと見られる。

日本は、円高で少しは救われているが、１１５円程度の円安になれば、経済に与える影響も大きく、すでにガソリン価格は高騰し、ほかの消費の減退を招いている。

＜原油価格の推移＞
WTI価格・稼動リグ数はヒューズ社版
２０１４年７月、１０２．９９ドルから暴落開始(中国景気低迷が引き金)
２０１４年１０月、米原油掘削リグ数１６０９本
２０１５年７月、中国株価暴落
２０１６年１月、２０ドル台まで暴落、
２０１６年１月、米原油輸出４０年ぶり解禁
２０１６年５月、米原油掘削リグ数３１６本まで減少
２０１６年１１月、ＯＰＥＣ＋が減産合意、４５．６２ドル
２０１８年４月、６８ドル台、２０１４年１１月以来の高値水準
２０１８年４月、米原油掘削リグ数８２０本まで回復
米国は自国産原油の消費国であり、OPEC等に一切加盟していない。

たまには良いことをスバリ言う米トランプ大統領。