中国の乗用車の販売台数はこれまで伸びてきたものの、すでに一巡しており、沿海部では２車以上の購入家庭も多くなっている。これまでのような高い伸び率は、販売台数も多く期待できなくなっている。

日本勢は、先般報じたとおり、ホンダのエンジンリコールで信用失墜したのか▲１３％も減少しており、日系車全体も▲５．３％減と押し下げている。
ホンダの日本での最近の姿勢にも問題があり、これまで好調過ぎるほど好調だったことから漫然としていては、今回の中国でのリコールは、どっかの国系販売店の営業トークにも利用され、慎重に対応することが求められる。４月もマイナスが続くようならば、フルモデルチェンジ車や新型車の早期投入も必要になるかと思われる。

韓国勢（現代と起亜）は、昨年３月韓国のＴＨＡＡＤ配備で不買運動に晒され▲５２．６％減の７．２万台（１６年３月は１５．２万台）と激減していた。その反動から今年の３月は３５．２％増の９．７万台となったものの、まだ本調子ではない。ただ、現代自は１６年秋と１７年秋に３０万台工場を２つも完成させたが超低操業状態、上昇局面では過度な販売攻勢を仕掛けてくるものと見られる。