アップルの大幅安が半導体や部品メーカーなどに広く波及したほか、アマゾン・ドット・コムやアルファベット（グーグル持株会社）など主力ハイテク株にも売りが膨らんだ。ハイテク株が中心のナスダック総合株価指数は一時3%近い下落率となった。

ダウ平均の構成銘柄では、金融大手のゴールドマン・サックスが一時７％強の大幅安となった。
マレーシアの政府系ファンド「１MDB」の資金流用問題に絡み、元行員２人が起訴された問題で、米メディアは、ロイド・ブランクファイン前最高経営責任者（CEO）が1MDBの関係者と面会していたと報じた。ゴールドマンの組織的な関与の可能性を嫌気した売りが膨らんだ。

ダウ平均は米中間選挙を挟んだ先週、政治的な不透明要素がなくなるとの安心感などから上昇し、週間では700ドル超上昇していた。
だが、主力ハイテク株を中心に悪材料への反応が敏感な状況になっており、不安定な値動きが続いている。
米中貿易戦争への警戒感やイタリアの財政不安なども投資家心理を冷やしている。

＜原油続落でOPEC＋露が減産検討か＞
原油もWTI価格が８６ドル(日本時間１３日０６時５３分現在)と１１日間連続して下落している。
なお、イラン制裁で上昇した原油価格は、米・露・サウジの増産と、中国経済低迷を受け、直近高値７６ドル台を付けていたWTI価格が８６ドル台まで下落していることを受け、早速、サウジのOPEC諸国とロシアが減産を検討していると伝えられている。

米中貿易戦争により対米駆け込み需要が終了した中国製造業の指標しだいでは更なる経済指数の下落となる。すでに自動車は４ヶ月連続して前年同月割れ、それもここ２ヶ月は２桁減となっている。