感染した患者に対応した国立国際医療研究センターの医師たちは、次のように発表している。
我が国における２０１９-nCoV感染症では、感染そのものを封じ込めることを目的とするよりは、致命率の低下と医療体制の維持をめざすことが良いと考えられる。
具体的には、感染症指定医療機関や都道府県の指定する診療協力医療機関で重症例を対象として治療を行って致命率を低下させることを目指し、
軽症例は、全ての医療機関で診療を行う医療体制を構築することが望ましい。
また、感染防止対策については、日頃からの標準予防策の徹底と、接触予防策・飛沫予防策を遵守することが重要と考えられるとしている。
以上、

日本国内での感染拡大を前提とした内容であろうが、中国でも湖北省を除けば、致死率は０．１８％となっており、同じコロナウイルス系でもＳＡＲＳやＭＥＲＳより、致死率は大幅に低いと見られる。

ただ、感染力の強さや発症から陰性になるまでには１５日以上を要すると見られ、最低でも２週間程度の入院となる。また、既存病との合併症による病状悪化も懸念されている。

感染拡大では、経済的な影響は計り知れないものになる可能性がある。
現在のところ、感染者を陽性から陰性になるように一人ずつ感染者を減らすことしか手立てはない。
２０１９-nCoV感染は、これといった治療薬もワクチンもない。
重症者に対しては、タイの医師は、ＨＩＶ治療薬やインフルエンザ薬の併用により重症者が完治したと報告しており、日本でも現場で臨床行為が必要ではないだろうか。富士フイルムのアビガンも有効かもしれない。
すでに中国では、ＨＩＶ薬や塩野義のゾフルーザおよび富士フイルムのアビガンが使用されているといい、その治療効果の有無の情報提供を受ける必要もあろう。
以上、