アイコン 甘すぎる専門家会議のダメ出し 集団感染防止の3条件

Posted:[ 2020年3月10日 ]



新型コロナウイルス対策の専門家会議は、感染拡大を防ぐために「クラスター」と呼ばれる集団での感染を防ぐことが重要だとして、日常生活でリスクの高い場面についての考え方をまとめた。
それによると、これまで感染が確認された場所に共通していたのは、
▽ 換気の悪い密閉空間、
▽ 人が密集、
▽ 近い距離で会話や発声が行われた、
という3つの条件が重なっていたことだとし、これらが同時に重ならないように対策することを呼びかけた。
以上、

専門家会議は、ライブハウスの集団感染をどう説明するのだろうか。3つの条件が重なったときとしているが、1つだけで十分集団感染の重大要件となっている。



3要素が重なったことだけではなく、ライブハウスのような熱気がこもった空間では、ウイルスが熱気とともに上昇し、その後広く下に落ち、下の客に集団感染させたと見るエアロゾル感染と見なければ到底理解できない。
重なったときだけとする専門家会議は創価学会でも念頭においているのだろうか。

韓国・大邱市の新興宗教「新天地イエス会」大邱教会での約500人×2回の礼拝参加信者らの集団感染とその連鎖拡大(4300人)も、礼拝堂のそうしたエアロゾル感染を前提としなければ、まったく理解できない。

また、スポーツジムの機器やクルーズ船でのトングなどによる感染は、モノに付着したウイルスに触れることで集団感染を引き起こしている。
(アルコール消毒と小まめな丁寧な手洗い、手を目鼻口に持っていかない努力)

イタリア・ベネチアカーニバルからの帰国者による欧州各国の集団感染拡大も「人が密集」という条件一つで感染拡大が生じている。

<専門家会議はドンタク会議>
すべての集会や布教活動も含め、規制をかけなければ、片手落ちもはなはだしいものになる。
布教活動でも、もしも感染者の信者がノルマ達成のため、日に10件の家や人を訪ねたとしよう。訪問先の家や知人と会話を交わすことから、濃厚接触者となる。5人の感染信者がいたら、それだけで膨大な潜在感染者を発生させる可能性を秘める。

その感染力は、高知県のライブハウス参加者からの関連感染や名古屋市のハワイ帰国者関連感染事例を見ても明らかだろう。

自ら感染していることを知らない感染者の動きが、そのまま人に感染させている実態の恐怖。
熱・咳など風邪の症状があれば、即休んで自宅で過ごすことが最重要。

4日も5日も熱が続き、やっと感染検査を受けられても、最初の熱で感染者は発症しており、それまでより感染力を倍増させている。その間に、職場で、通勤で、買い物で、家族・親族間で、ウイルスを撒き散らしていることになる。

今の検査制度では、感染を拡大させるばかり。
厚労相を即更迭すべし。
情報を開示すべし。
国民に対しては、広く生活規制を促し、一方で情報は開示しないという狂った厚労相。
発生した市さえ公表させてない。
(発表しているのは国の方針に逆らっている自治体長によるもの)

感染死者が発生したにもかかわらず、厚労相はWHOだけに通知・国民に発表していない。
希望的観測など御託並べず感染検査力を実質大幅アップすべし。
集団感染している地域に向けた検査体制の集中。
感染者は、全員、病院や隔離施設(政府自治体が確保)に隔離。
現在、病院や隔離施設がないような感染者数ではまったくない。
中国政府から貰った1万個の簡易検査キットの有効活用すべし
厚労省はすでに捨てたかもしれない。

島津製作所が3月末までに新に開発した30分感染検査キットの納品ができるとしており、政府や厚労相が、公的検査機関に対して利用を拒否させない限り、導入費用を全面バックアップすれば、大幅に検査体制は改善される。
厚労相や政府が述べたことではなく、島津が発表したからこそ信用できる。

厚労省の紐付き企業も開発しているが、納品は5月以降とされている。政府がこちらを優先させれば、島津製作所の分の利用は一部民間にとどまることになる。
歪な学者や企業の既得権益、厚労行政が、COVID-19の防疫にも大きな支障・壁や崖を作っている。

もしも大感染した場合、検査中の濃厚接触者や感染者に対して、自宅で隔離せざるを得ない状況では、韓国並みに公務員を一人につき一人つけ、日に2回電話で連絡を取らせ管理する。
しかも自宅隔離に違反した人は、中国・韓国のように逮捕・隔離すべし。

少々の熱では休まない日本人の根性気質と周囲の目線が感染を拡大助長させる。

COVID-19撲滅には、
「早期診断」と「早期隔離」しかない。

 


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