ＰＳ４が３月までに、これまでの機種で最速となる２０２０万台を達成、ソフト販売やダウンロードソフト販売も堅調なうえ、ネットワークにより音楽配信も増加するという相乗効果も発生している。　

今後、やっと販売が許可された中国での展開しだいでは、ＰＳ４の販売および関連商品の販売は継続的に利益を生み出す可能性がある。
一方、スマホは販売低迷からモバイル部門が▲２,１５０億円の営業赤字見通しとモバイル部門が沈没したままとなっている。そのための構造改革費用（１,１００億円）や法人税改正による見直し（営業権の減損）などにより、２月時点では▲１,７００億円の最終赤字になるとしていた。