輸入鋼材の同社であるが、特に建築用の鉄骨・鉄筋に強く、これまで不動産バブルや建築現場の受注競争激化に支えられ、また新日鐵の生産調整による価格維持政策に支えられ利益を享受してきたが、建築現場の減少は如何ともしがたく、大幅な減収減益となっている。それでも利益は計上する強さも有している。