経済成長に伴う地域の電力不足解消のため、JPVLがマディヤプラディッシュ州ニグリ（Nigrie）に建設する出力各66万kWの超臨界圧石炭焚き火力発電所1、2号機に納入するもので、納期は2011年度の予定。
　超臨界圧火力発電は高温・高圧の蒸気を用いることにより、エネルギー効率が高く、二酸化炭素（CO2）の排出が少ないなど、環境負荷が低いのが特徴。ボイラー、タービンなどの設備・機器は、高い耐熱・耐圧性能が必要で、設計・製作には高い技術が要求される。当社は独自の技術開発により、国内外で豊富な納入実績を持つ。
　インドは1990年代以降の経済自由化政策が奏功し、2005年度から07年度まで3年連続で9％台の経済成長を達成、2008年度も世界的な経済危機にもかかわらず6.7％の成長を維持するなど好調な経済が続いている。そのため、深刻化する電力の需給ギャップ克服に向け、大型の石炭火力発電所の建設が各地で進められている。