「機械システム事業」の売上高は、素形材部門において鉄道用ブレーキディスクなどで売上を伸ばしたものの、機械部門において、海外向けの粉体機器が、大幅に減少したことに加え、過年度の自動車業界を中心とした設備投資の急激な抑制の影響で、鍛圧機の売上高が減少したことなどにより、前年同期比12億86百万円減収の31億35百万円となった。
「産業建設資材事業」の売上高は、建材部門において、首都圏の大型オフィスビル建設が本格化したことにより、空調、建築製品は増加したものの、消音製品の出荷は減少した。また、化成品部門においても、国営農水分野向けの出荷が増加したものの、震災影響による電力会社からの電力管の減少などにより、前年同期比1億58百万円減収の42億72百万円となったとしている。
　昔の強さは、建設事業の沈没とともになくしてしまったのか？