アイコン WTI原油先物価格 再び43ドル台 6年ぶりの安値

先週からの原油価格の下落は、イランが核問題をめぐり3月末までに主要国と一部合意、6月までに全面合意に達する可能性が出ていることにある。合意が成立すれば、対イラン制裁が解除され、同国が原油輸出を拡大できるようになり、相場の圧迫材料となり相場を崩している。

ニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は、15日の時間外取引で、指標となる米国産標準油種(WTI)4月渡しが一時、2009年3月以来、リーマン・ショック後の約6年ぶりの安値水準となる1バレル=43.57ドルをつけた。

国際エネルギー機関(IEA)が13日公表した石油月報で、最近の原油価格の落ち着きは一時的にすぎず、再び値下がりする可能性があると指摘したことが引き続き嫌気された。

国際エネルギー機関(IEA)が13日公表した石油月報で、最近の原油価格の落ち着きは一時的にすぎず、再び値下がりする可能性があると指摘したことが引き続き嫌気された。

米国の原油供給量が減っていないことなどから、相場の先安観が広がっている。
取引は、高値45.00ドル、安値43.57ドル、終値44.35ドルだった。

今後の需要見込みが、OPECと米シェールガスの合計供給量が、まだ供給過多のバランスが崩れており、こうした状況は4月まで続くとされ、それ以降、需要が上回ってくるとされている。
OPEC諸国が減産せず、今回の原油価格暴落を招いているが、シェールオイルが開発されるまで、メキシコ湾岸での産油国でありながら最大の輸入国でもあったアメリカが、ほとんど輸入しなくなり、OPEC原油と米シェールによる市場争奪戦となり、こうした暴落現象が発生している。

昨年7月以降の原油価格暴落で、生産原価が高く効率の悪いシェールオイルの油井リグが30%停止しているが、逆に効率の良いリグでは大増産され、供給量は拡大し続けている。
そうしたシェールオイル開発大手3社のうち、2社が新たなリグ開発を調整し減産となり、残る1社は増産する予定となっているという。

米石油サービス会社ベーカー・ヒューズが公表した統計によると、同国の石油掘削リグ稼働数は前週比56基減の866基と、2011年3月以来の低水準に落ち込んだ。しかし、44ドル台と下落に歯止めはかからなかった。一方で、暴落価格の安定を図るため購入し続けたアメリカの備蓄量が満杯となりパンク寸前すると言われている。それでも米政府は500万バレルの追加購入を表明している。備蓄用に大型タンカーでも調達するのだろう。

市場筋では、そのため需給バランスが取れるのは4月だとしているが、どうなることやら・・・。
前週からの下落は、需給バランスのほかにドル高が背景にあり、FRBが金利を上げる(6月予想)まで、WTI価格は43ドル~50ドルのレンジが続くものと見られる。
日本では一度大幅に下げたガソリン価格が、再び上昇に転じている。この間、10円以上上げるだけの要素が見つからず、何か腑に落ちない。全国のガソリン価格を、はっきりと原油価格に連動させればいいのだろうが・・・。
以上、

[ 2015年3月16日 ]
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