アイコン スマートハウス関連設備機器市場/矢野研

矢野経済研究所では、国内のスマートハウス・ZEH関連主要設備機器市場の調査を実施した。概要は次のとおり。
2013年度のスマートハウス・ZEH関連主要設備機器の市場規模は、前年度比110.6%の8,645億円。
電 力需給逼迫に対する懸念の高まりを背景に、エネルギーの効率的な利用を実現する「スマートハウス」、年間の一次エネルギー消費量を正味(ネット)でゼロに する「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」に高い注目が集まっており、既にこれらの仕様を備えた住宅商品も上市されている。当然、これらの住宅 を構成する各種設備機器の需要も高まりを見せており、2013年度のスマートハウス・ZEH関連主要設備機器市場規模(末端販売額ベース、工事費含めず) を前年度比110.6%の8,645億円と推計した。

◆2020年度のスマートハウス・ZEH関連主要設備機器市場を1兆1,795億円と予測
 現在は、太陽光発電システムがスマートハウス・ZEH関連主要設備機器の市場拡大を牽引しているが、この背景にはFIT(再生可能エネルギーの固定価格買取制度)における売電での経済的メリットが存在する。ただし、FIT買取価格は年々低下し、一方で電気料金は徐々に値上げされており、近い将来これらは逆転すると考えられる。また、2016年に予定されている電力小売の全面自由化が実施されれば、電力需要に応じて電力料金が変化する時間帯料金メニューが多様化し、この結果、太陽光発電システムで発電した電力や割安な深夜電力を蓄え、自宅で消費するといった電力消費スタイルが増加すると考える。自由化以降に市場は本格的に拡大し、2020年度のスマートハウス・ZEH関連主要設備機器市場規模(末端販売額ベース、工事費含めず)は2011年度比178.3%の1兆1,795億円になると予測する。

◆HEMSを活用した、ヘルスケア分野でのサービスに高い注目
 将来的な市場拡大の鍵を握るのが、HEMSを活用してどのようなサービスを提供できるかという点である。現在は、エネルギーの利用状況の見える化機能やエネルギー設備機器の自動制御機能など省エネルギー面における活用がメインであるが、安全・安心や健康・福祉、住宅・機器のメンテナンス、取得データの様々なマーケティング活動への活用等が検討されており、特に最近は健康管理や疾病予防などヘルスケア分野でのサービス検討が目立っている。

0729_04.jpg

[ 2014年7月29日 ]
モバイル
モバイル向けURL http://n-seikei.jp/mobile/
スポンサード リンク

コメント

関連記事

  • この記事を見た人は以下も見ています
  •  
  • 同じカテゴリーの記事です。
  •   


PICK UP

↑トップへ

サイト内検索