スポーツ用品関連企業の経営実態調査結果/帝国データバンク
スポーツ用品関連企業の経営実態調査ブーム受け小売好調も、卸・製造は縮小止まらず、小売も増収は大手のみ、小規模店は10年間低迷の一途。
<はじめに>
7月27日のロンドンオリンピック開幕を前に、各競技の代表選考争いのほか、サッカーのW杯アジア予選や欧州選手権も重なり、2012年上半期はスポーツ界が活気付いている。折からの健康ブームもあって、街には幅広い年齢層のランナーがあふれ、休日にはフットサルコートや地域の体育館なども賑わっていると聞かれる。
一方、総務省発表の「家計調査(平成23年報)」(二人以上の世帯)によると、2011年の家計の運動用具類への平均支出額は1万4513円と2年連続で減少し、10年前(2002年)の1万7490円と比べ約17%減。国民全体のスポーツ・健康志向は高まる傾向にあるものの、人口減少や景気低迷からか、市場には大きく反映されていないようだ。かつては地域の商店街に数軒あったスポーツ用品店も、近年は大型店舗の進出で目に見えて減少している。
帝国データバンクは、企業概要データベース「COSMOS2」(142万社収録)に収録されているスポーツ用品関連企業の中から、過去10年間の業績が判明している4499社(小売2970社、卸・製造1529社)を抽出。件数構成や過年度からの業績推移のほか、倒産・休廃業の実態も分析した。
<調査結果(要旨)>
―スポーツ用品小売業者
■2970社の売上合計は増加基調
■大手は増収も、年商10億円未満の小規模業者は10年連続で低迷
■10年間で1471社が消滅
―卸・製造業者
■1529社の売上合計は、2008年以降急落
■10年間で778社が消滅、うち4割を倒産が占める
■業歴100年を超える老舗は43社
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