中国を筆頭に中華系の大学は、猛烈な勢いで研究開発を強化させている。世界中から著名な教授たちを引っこ抜き、世界中から生徒も集まってきている。
そうした中、官僚育成目的大学で御用研究しかしなくなった東京大学は、アジアの大学ランキングで２０１５年までまがりなりらも３年連続して首位だったが、見透かされて２０１６年は一機に７位に陥落した。

英タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（Times Higher Education、THE）が発表した地域別QS世界大学ランキング「QS World University Rankings by Region 2016」は、大学ごとに「研究者からの評価」「学生1人あたりの教員数」「外国人教員比率」「留学生比率」「教員1人あたりの論文引用数」など7つの基準で評価した総合点を算出し、ランキング形式で上位350大学を発表したもの。
教員1人あたりの論文引用数も、いつまで上位に位置し続けるかも定かではなくなっている。

問題は、政府・文科省による大学への補助金減らし、短絡的に学問を目先利益に集中させる政策は、財界からも批判を受けながら実行されているが、東大もこうしたランキングでも早期にトップ１０内からも姿を消すものと見られる。東大はじめ著名大学は、御用大学作りに邁進し、官僚創出、・御用教授の育成機関と化かし、結果、国家統治力だけは強化されようが、基礎研究分野も含め研究開発分野では世界から取り残されることになる。人口減に加え国力衰退へ向かう。こうしたことができていた昔だからこそ日本には多くのノーベル賞受賞者がいる。ここ数年、大学や研究所の研究開発分野の大幅予算減から理化学機器販売会社の倒産も目立っている。
以上、レセマム記事参考

(当ランキングは過去から恣意的な西欧的な見方でランキングされている部分も多々ある。大学の研究者=教授の世界の著名な発表機関への論文提出数と世界での論文引用数を最重要視すべきだろう。)