＜住宅設備・建材市場＞
　２０１５年の住宅設備市場は、前年の消費税増税による駆け込みの反動の影響で、前半に伸び悩んだことから微減となった。特にリフォーム向けが伸び悩み、水廻り分野、空調／照明分野において、前年割れとなった。
創エネ分野は、集合住宅向け太陽光発電システムや、ガスコージェネレーションシステムの販売が伸長したことで微増となった。

　建材市場は、新築住宅着工戸数が微増したことから、市場回復の傾向がみられた。特にリフォーム需要が堅調な内装材分野とエクステリア分野では前年比１００％越えとなった。
今後は既築住宅におけるリフォーム需要を喚起し、どう取り込んでいくかが課題となる。

＜注目の分野＞
■創エネ分野
【住宅設備】
　２０１５年：５，６９２億円
　２０１４年比：１００．４％
住宅用太陽光発電システムとガスコージェネレーションシステムを対象。

　住宅用太陽光発電システムは、２０２０年に向けて新築戸建において、省エネ改正基準法の適合義務化により、採用が増加するとみられる。
パワービルダーや地場工務店の施工で搭載が進み、新築戸建向けの拡大をけん引するとみられる。
一方で既築住宅向けにおいては、補助金の終了と売電価格の下落など、消費者の設置に対するマインドが低下しており、今後もこれらの要因を払拭できない限り、低調な推移が続くとみられる。集合住宅向けにおいては賃貸ビルダーによる搭載増がけん引し、拡大してきた。
しかし、売電価格の下落を背景に縮小している。

　ガスコージェネレーションシステムは、太陽光発電システムと合わせて、ダブル発電の提案が進められており、大手ハウスメーカーを中心に、地場ビルダーの採用が拡大している。エネファームはこれまで戸建住宅の導入が主流であったが、集合住宅の導入も開始されている。さらに省サイズ化モデルが市場へ投入されたことで、今後一層普及が進むとみられる。

＜注目の品目＞
■繊維系断熱材【建材】
　２０１５年：５８４億円
　２０１４年比：１００．７％
鉱物系のグラスウールとロックウールを対象とする。

　繊維系断熱材は、新築需要が９割以上を占めており、中でも戸建の割合が大きく、市場は新築住宅着工戸数の動向に大きく影響を受ける。２０１５年は新築住宅着工戸数が前年から微増したものの、採用の多い新築戸建が減少したことから、微減となった。今後、新築住宅着工戸数は継続的に減少していく。
２０２０年の省エネ基準適合義務化に向けてより断熱機能の高い付加価値製品の採用が増加するため、市場は拡大していくとみられる。

■金属系サイディング材【建材】
　２０１５年：１４２億円
　２０１４年比：９３．４％
金属系サイディング材は、表面をスチール板などで加工された金属板と断熱材（裏打材）によって構成された外壁材を対象とする。

２０１５年は採用の多い戸建住宅の新築住宅着工戸数が伸び悩んだことに加え、２０１４年の消費税増税前の様な駆け込みが無かったことから、市場は縮小した。
今後の新築住宅着工戸数の減少に伴い、新築住宅向けの減少は避けられないが、市場の過半を占める既築住宅向けに対してメーカー各社が積極的な製品展開およびリフォーム提案を行っていくとみられることから需要増加が期待され、既築住宅向けがけん引し市場は微増で推移するとみられる。
以上、