同社は、子会社による物件仕入れが進まず、売上高は伸びないが、利益面については、物件販売が堅調に推移したことによる販売の早期化に伴ったコストの圧縮効果や、商品提案力の向上による追加オプションの受注等に伴った収益性の向上により、営業利益、経常利益、当期純利益ともに、平成22年2月に公表した業績予想を上回る見通しとなったとして、業績予想を修正した。
顧客ニーズにそった販売エリア・販売価格帯での分譲住宅供給を継続して、物件販売が堅調に推移しているとしている。