同社は、電子材料事業と制御機器事業のデバイス部門が中国を中心に販売の顕著な伸びを示すとともに、電材事業と住設建材事業の建築関連部門においても、LED 照明器具に代表される省エネ・環境配慮型商品や社会トレンドに対応した商品を中心として販売が堅調に推移した。収益面では各部門の販売の増加とともに、従来からの取り組みである原価低減活動や構造改革による損益分岐点引き下げ効果によって、収益性が改善したとしている。