エンジニアリング事業は、国内・海外での環境・エネルギー分野における大型プロジェクトを中心に受注の拡大に注力し、その一部が当期に寄与したことから売上高は2,787億円と前期に比べ増収となった。損益は、徹底したコスト削減による利益率確保に努めた結果、経常利益は143億円となり、前期に比べ増益となった。
造船事業は、新造船28隻を引き渡し、売上高は2,146億円と前期に比べ増収となった。損益は、受注工事損失引当金の影響で減益となったものの、収益改善活動の効果もあり、経常利益は122億円となった。
ＬＳＩ事業は、販売数量は増加したものの、販売価格の低下および円高により、売上高は214億円と前期に比べ減収となった。損益は、一般管理費の削減はあったものの、減収に伴う悪化影響があったことから、経常利益はほぼ前期並みの15億円となった。

以上の結果、当期における売上高はほぼ前期並みの3兆1,665億円となったが、営業利益は
447億円、経常利益は529億円と前期に比べ減益となった。
特別損益は1,248億円の損失となったが、投資している海外案件につき、株式市況の低迷に伴って投資有価証券評価損を計上したこと等によるもの。これらにより、税金等調整前当期純損失は718億円、当期純損失は366億円となったとしている。
　　今では鉄鉱石も石炭も独占状態の鉱山会社が価格の主導権を持っており、先物取引もなく、価格は鉱山会社の好き放題となっている。