同社は、泥土加圧シールド、無人ケーソンの両工法で大型土木プロジェクトに強い土木・マリコン会社であるが、今や建築工事が主を占めるようになってきている。
同社は建設業について、政府建設投資における大型補正予算の実施と民間建設投資の緩やかな回復により引き続き工事量は維持されると見られるものの、建設現場における技能工労働者の不足や資材の高騰は、工事施工面における波乱要因と考えられる。しかし、震災復興需要、２０２０年の東京オリンピック開催決定及び消費税率引き上げに伴う住宅投資の駆け込み需要もあり、建設市況は、引き続き改善していくものとみられるとしている。