米半導体大手インテルは24日、2025年1～3月期決算を発表した。純損益は8億2100万ドル（約1200億円）の赤字となり、前年同期（3億8100万ドルの赤字）から2.2倍に拡大した。売上高は前年同期比でわずかに減少し127億ドルとなったが、利益面では深刻な悪化が浮き彫りになった。

赤字の背景には、組織運営の非効率さがある。タン最高経営責任者（CEO）は従業員向けのメールで、「不要な官僚主義が生まれ、業務の速度を低下させている」と指摘。これを受け、同社は4～6月期に追加の人員削減を実施する方針を明らかにした。具体的な削減規模には触れていないが、企業体質の抜本的な見直しに着手する姿勢を示した形だ。

インテルは現在、自社の半導体製造事業（ファウンドリ）を強化しており、巨額の設備投資を継続している。一方で、AI半導体分野ではNVIDIA（エヌビディア）に押され、業界内での存在感が相対的に低下している。競争力回復のためには、スリム化とスピード感のある経営が求められており、今回のリストラもその一環とみられる。

同社は2024年にも数千人規模の人員削減を実施しており、今回が再編の第2弾となる可能性もある。先行投資と組織改革の両立が問われる中、次の四半期決算でどこまで収益改善の兆しを見せられるかが注目される。