矢野経済研究所／国内の市販カー用品市場に関する調査結果

市販カー用品市場に関する調査結果２０１１

【調査要綱】

　矢野経済研究所では、次の調査要綱にて市販カー用品の国内市場調査を実施した。

　１．調査期間：２０１１年９月～１２月
　２．調査対象：カー用品関連企業（メーカー、輸入商社、卸売業、小売業）および関連団体
　３．調査方法：当社専門研究員による直接取材および電話・郵送によるヒアリング、ならびに文献調査を併用

　＜市販カー用品とは＞
　本調査における市販カー用品とは、装飾や交換などを目的として、ユーザー自らが選択・購入し利用するものを対象とする。自動車メーカー純正のカー用品、ＯＥＭ供給品、他社への卸売品は除く。

【調査結果サマリー】
　◆２０１０年の市販カー用品市場規模は出荷金額ベースで前年比９８．３％、１兆１，６２０億円
　　２０１０年は、世界的な景気回復基調、エコカー補助金、エコカー減税により、新車販売台数、自動車保有台数がともに増加に転じるなどマクロ環境が回復に向かった。しかし、不要不急な消費に対するユーザーマインドの厳しさは緩まず、２０１０年のカー用品国内出荷金額は１兆１，６２０億円（前年比９８．３％）と減少推移を脱するには至らなかった。中でも「オーディオ・カーナビ関連」の販売単価下落の加速、「機能用品」のＥＴＣ特需の反動などが市場全体を押し下げる要因となっている。

　◆２０１１年は市場を後押しするマクロ要因に乏しく、緩やかな減少傾向が続く
　　２０１１年は地デジ需要が見込まれるものの、市場を大きく後押しするマクロ要因がないため、国内出荷金額は前年比９９．４％、１兆１，５４５億円と微減推移すると見込む。なお、「乗用車タイヤ」は降雪による冬用タイヤの需要増加と、原料価格高騰による値上げにより当該市場規模は拡大すると予測する。これに伴い「アルミホイール」も微増を見込む。

　◆市販カー用品のトレンドは環境性・安全性・機能性・利便性がキーワード
　　カー用品のトレンドは環境性・安全性・機能性・利便性がキーワードとなっている。環境性では“低燃費”を切り口とした環境タイヤや、ＣＯ２の排出量を抑制するエコルート探索機能を付加したカーナビなど多く発売されているほか、車の長寿命化につながる製品にも関心が集まっている。安全性ではカメラやセンサーとカーナビなど電子機器が連動する機能により安全運転をアシストする商品の市場投入が進んでいる。機能性・利便性に関しては、普及著しいスマートフォン関連の用品需要が伸びている。

【資料発刊】
　資料名：「２０１２年版　カー用品産業白書」

（株）矢野経済研究所　ホームページ

日経プレスリリース

[ 2012年1月24日 ]