同社は当期の建設業界について、各種政策の下支えもあり、建設投資は一定の底堅さを維持したものの、受注競争の激化や鋼材をはじめとする資材価格の高騰が進むなど、厳しい事業環境に置かれたとしている。
同社は建築事業については営業利益段階で0.3%の利益率しかなく、資材高が直撃しているようだが、ほかの中堅ゼネコンと比較し、同社が一番大きく影響を受けており、ほかにも理由がある可能性がある。たとえば、採算度外視での受注とか・・・。
ただ、今期も大幅に営業利益は減じる予想となっている。建築に強いだけに資材高に対して抜本的な対策が必要ではないだろうか。