当資料では売上高ランキングに基づき、各ゼネコン毎に当期利益・自己資本・有利子負債・自己資本比率を掲載。2009年3月期については、売上高・自己資本・有利子負債・自己資本比率を掲載している。

不況影響度は、07年7月株式市場で表面化したサブプライムローン問題に端を発し、リーマンショック後の不況を09年期と10年期の売上高を比較して掲載している。

健全性は、監査法人が一部の監査法人を除き監査を厳格化させている。そのためシンプルに自己資本や自己資本率で明らかとなっている。（最近、大手監査法人から中小の監査法人に、理由もなく変更したところは要注意である）

ゼネコンによっては、棚卸資産に販売用不動産+開発用不動産+仕掛不動産などの資産ウェイトが高いゼネコンがあり、こうしたデベロッパーまがいのゼネコンは、自己資本や自己資本率だけでは判断できない場合がある。何故ならこうした不動産関係資産の時価評価が評価損を計上して適切に計上されているか不明な点が大きいところである。また不動産の評価損を計上する場合でも、時価の51％だったら評価損を計上せず、49％だったら51％分を評価損として計上するという、評価損計上の判断の仕方に限界があるからである。なお、時価の51％の不動産を売却したら49％が当然売却損額を、売却期に計上することになる。