分析によると、昨年のiPhone販売価格の内訳は、製品のデザイン、ソフトウエア開発費用が58.5％、部品費用が21.9％を占め、このほか、韓国企業の利益（4.7％）、中国を除く労働者の人件費（3.5％）、アップル以外の米国企業の利益（2.4％）、 中国での労働者の人件費（1.8％）（以上合計92.8％）などだった。
　iPadの場合は、サムスン電子、LGディスプレーなどがアップルにメモリー、液晶パネルなどを納品しているため韓国企業の利益が7％に達した。
中国には大規模なiPhone、iPadの大規模な組立工場があるが、利益は小さい。

本来、iPhoneやiPadはソニーが開発すべき分野であろうが、開発力をなくしたソニーはまだゲームに夢中。