＜経歴＞

1980年　東京大学大学院工学系研究科博士課程修了
1982年　長岡技術科学大学建設系助教授
1984年　アジア工科大学助教授
1988年　東京大学工学部都市工学科助教授
1995年　東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻教授
1996年　国際連合高等研究所兼任教授
1988年　東京大学先端科学技術研究センター教授 (現職)
2008年　東京大学大学院工学系研究科教授(現職)
2011年4月　東日本大震災復興構想会議委員
2011年10月　日本学術会議会長

＜公職＞
財団法人日本地域開発センター理事長、国土審議会委員、産業構造審議会委員、地域経済総合研究所評議員、月刊誌「地域開発」編集長、東日本大震災復興構想会議委員、日本学術会議会長など。

＜学会＞
日本都市計画学会(元会長)　、日本計画行政学会(現会長、日本テレワーク学会(元会長)、国際都市住宅連合(評議員)

＜著作＞
『地域交通を歩く』
『都市交通へのパースペクティブ』
『分権改革の新展開に向けて』
『自治体の構想－課題』
『逆都市化時代』
『都市とは何か』
以上、ウィキより
東大は、昔はいい先生がいたが、福島原発水素爆発では、原発を牛耳る東大の御用教授たちは安全神話を東大教授の肩書きで作り上げ、爆発させては、想定外として逃げまくるという、今では日本最高学府の御用教授の産出大学に成り果てているようだ。
大西隆は、東大に残れず、一回東大を出ており、出戻りで日本学術会議会長まで登りつめるとは、並大抵の人間ではないようだ。強力なゴマすりの連続だったのであろうか。それとも金の・・・か。
当然、これほどまでの指針を出すとは、権力に諂う東大御用教授も４０歳が定年であることを前提にしているのであろう。
人件費の安い派遣社員の制度を大幅に拡大させたものの、当然ながら中国の人件費に圧倒され、その次には、ハゲタカにより円高で電子・電化製品企業は大鉈を喰らい、今度は４０歳定年とした。産業構造を国が率先して変えていくこともせず、この国は一体何を考えているのだろうか。こうした指針作成にも膨大な税金が投入されている。
松下政経塾政権が大好きな人のようだ。